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あなたのお店を繁盛店に!LINE@活用術

LINE@をはじめよう!サービスの理解から戦略立案まで【第1回:あなたのお店を繁盛店にするためのLINE@活用の法則】

 国内4,500万人以上のユーザーを抱えるLINE。そんなLINEのプラットフォームを活用したO2Oサービス「LINE@」が話題になっています。本連載では、LINE@の活用方法をわかりやすく解説していきます。第1回目では、LINEというサービスの基礎的な説明から、LINE@の特徴、そして店舗ごとの戦略策定のステップについて解説していきます。(バックナンバーはこちら)

国内ユーザー数4,500万人超、LINEが普及した背景にあるもの

 「じゃ、またLINEするね!」みなさんは、このようなフレーズを街中で耳にしたことはありませんか。この頃、若者が友人との別れ際によく使う挨拶です。

 2011年6月に、「LINE」という無料通話・メッセージアプリがサービス提供を開始してから、今やLINEは、利用者にとっては欠かせない存在になっています。国内では4,500万人以上が利用し、若年層からシニア層まで、首都圏だけでなく地方まで、年代・地域をこえて幅広く普及しています。

 LINEは通話やメッセージといった機能を無料で利用できます。そしてLINEの特徴であるスタンプ機能は、文字だけでは伝わりにくい感情もメッセージの中で伝えることを可能にしました。

 LINEがここまで普及しているのは、アプリの優れた機能だけが理由ではありません。それが登場した背景には、スマートフォンの普及とそれに伴った私たち生活者のライフスタイルの変化があります。いつでもどこでもインターネットに接続できるスマートフォンの普及は、生活者の情報接触や消費行動、友人とのコミュニケーション方法を変えました。このような背景のもとに開発されたのがLINEです。LINEは、通話やメッセージ交換という生活者同士のコミュニケーションに必要だった手段を、スマートフォンというデバイスの中でツール化しました。

 ここ1~2年でメールや電話がLINEに置き換わろうとするダイナミズムを感じている方も少なくないでしょう。まさに今、私たちの日常生活のコミュニケーションに大きな変化が生まれているのです。

お店の集客にLINE@を活用しよう

 2012年12月、飲食・小売・サービス業などの実店舗がLINEを販売促進に活用できるサービス「LINE@」がリリースされました。「LINE@」を利用すると、店舗は初期費用5,250円、月額5,250円でLINEを通じてお客さまにメッセージやクーポンを一斉に配信することができます。現在はキャンペーンを実施中で、2013年12月31日まで初期費用無料でアカウントを開設することができます。

 お客さまは、お店のLINE@アカウントを、友人と同じように「友だち」に追加します。そうすると、お店から配信されるメッセージやクーポンがLINEのトーク画面に届くようになります。

 サービスリリース以降、全国のお店でLINE@の活用が進んでいます。大手ブランド・商業施設だけでなく、地元に根づいたパン屋や焼肉店などの小さなお店もLINE@で成功事例を生み出しています。なぜ、LINE@がこれほどまでに注目をあつめているのでしょうか。まずはその「強み」から一緒に考えていきましょう。

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この記事の著者

植原 正太郎(ウエハラ ショウタロウ)

株式会社トライバルメディアハウス SMMコンサルティング部 アナリスト。慶応義塾大学理工学部卒業後、トライバルメディアハウスに入社。国内外のデジタルマーケティングに関する最先端の動向の調査や分析に携わり、クライアントのマーケティング戦略策定やコミュニケーションプランニングに携わる。ライターとしても活動し、講談社現代ビジネス「ソーシャライズ!」での連載、ウェブマガジン「greenz.jp」での執筆を通じて、テクノロジーによる社会の変革について発信している。【関連リンク】 ・トライバルメディアハウス ・ブログ:little_shotaro’s blog

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

松田 かおり(マツタ カオリ)

株式会社トライバルメディアハウス SMMコンサルティング部 チーフ シニアコンサルタント。中小企業診断士。トライバルメディアハウスに入社後、ソーシャルメディアマーケティングの黎明期から大手クライアントのプロモーション支援に従事する。その後、現部署の立ち上げにともないコンサルタントとなり、戦略策定や運用支援などの多数のプロジェクトを率いる。現在はチームリーダーとしてコンサルタントを束ねる傍ら、LINE@の開設・運用支援サービスなどの新規プロジェクトを立ち上げ、牽引している。共著に『Facebookマーケティング戦略』(翔泳社)がある。【関連リンク】 ・トライバルメディアハウス

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