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ネイティブ広告、4年で約2倍の規模に。広告主は「認知」(84.4%)を特に期待

 通常の編集コンテンツと同じような見せ方で、広告コンテンツを見せる「ネイティブ広告」という手法が広まってきている。Facebookの「おすすめの投稿」、Twitterの「プロモーション」などもネイティブ広告の一種として捉えられる。

 調査会社の米BIA/Kelseyは2013年12月に、ソーシャルメディア等のネイティブ広告費が、2013年の24億ドルから2017年には約2倍の50億ドルに到達するとの予測を発表した。ソーシャルメディアの主な収益源としては他にもディスプレイ広告があるが、ネイティブ広告はディスプレイ広告よりも成長率が高いと同社は予測。ソーシャルメディアの収益の中でネイティブ広告が占める割合は、2014年の38.8%から2017年には42.4%に上昇するとしている。

 ネイティブ広告のプラットフォームを提供するSharethroughが2014年1月に掲載した情報によると、同社のインフィード型広告システムを導入しているメディアはPeople、Forbes、USA Today Sportsなど。リーチユーザー数は2億人以上になるという。広告主としてはPepsi、Intel、Nestleなどがある。

 同社が8月に公開した調査結果を見ると、広告主がネイティブ広告を利用する最大の目的は「認知」で84.4%。「ブランディング」(67.5%)、「ブランドアフィニティ」(53.2%)、「購入意思」(33.8%)という順になっている。

 同社の伝えるところでは、ネイティブ広告は特にモバイルとの相性がよく、メディア企業はアドネットワーク経由で通常のバナー広告を掲載するのと比べて、ネイティブ広告を掲載することで2~3倍の収益増が見込めるという。

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2014/04/04 08:00 https://markezine.jp/article/detail/19607

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