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広告主は動画広告活用に何を期待するのか?【オプト調査】

 動画マーケティング研究組織『オプト オンラインビデオラボ』は、動画広告に関する広告主のニーズ調査を実施した。

 認知施策は動画広告を活用する際に最も多いニーズであり、スタンダードな活用法である。年間で動画広告を実施して企業のブランド認知・サービス認知を深める広告主は増加し、今も変わらず伸び続けている。

 広告主からは、「テレビCMを実施しているものの、認知効果が低迷している」「テレビCMと動画広告との使い分けの仕方や、予算の配分の仕方がわからない」といった声が寄せられた。また、KPIは基本的にCPM・CPC(誘導単価)での評価が主流で、いずれの数値も非常に効率が良い結果となった。また、リサーチを掛けあわせて評価する場合も多く、それらの結果から動画広告をリピートする広告主も多かった。

 また、動画広告と他の施策との掛けあわせで新規ユーザーを獲得していく活用法には根強い人気があり、ニーズはさらに高まってきている。一見コンバージョン獲得には不向きな動画広告と思われがちだが、設計次第で十分可能となる。

 広告主の声としては、「リスティング、リマーケティング、アフィリエイト等の施策を実施しているが、更に獲得数を増やしたり、獲得効率を高めたい」「現状の施策をやり尽くしてしまい、次の打ち手をどうすれば良いかわからない」「新規ユーザーが獲得出来ていない為、日々獲得効率が悪化している」といったものがあった。

 またKPIについては、動画広告による波及効果を含めたコンバージョン数、CPA(獲得単価)で評価を行う場合が多く、さらに新規ユーザーの誘導数・CPC(誘導単価)を指標として用いる場合もあるようだ。

 そして指名検索増加施策については、好感や理解をベースにしながら検索ニーズまで引き上げる施策として、徐々に増えつつあるようだ。

  具体的には「動画広告を使って企業名やサービス名の指名検索数を増やすことで、新規ユーザーの流入やコンバージョン獲得を増やしたい」「指名検索を増やす為のクリエイティブを企画、制作して欲しい」といった声があがった。

 またKPIは、動画広告によって指名検索が増えているかどうかを、第三者配信を使って定量的に計測。施策実施の影響により指名検索が増えたことで、動画広告を継続する広告主も多数存在している。また、指名検索を意識したWeb専用の動画クリエイティブを制作し、計測していくことで、より効果が高まる傾向も見られる。動画マーケティングにおけるこういったオリジナリティは、新しいトレンドとして今後も増えていくだろう。

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2014/08/21 09:30 https://markezine.jp/article/detail/20724

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