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CVR最大200%改善! 広告効果を最大化するクリエイターズマッチのノウハウとは?

アドテクが伸長する今、分析データの活用が肝

 最後に、「AdFlow」のレポート機能である「AdFlow Banner Pool」が紹介された。背景にはオンライン広告における「DSP(Demand Side Platform)」「ADNW(アドネットワーク)」といった運用型広告配信手法の急速な伸びがある。DSPやADNWなどのアドテクノロジーを駆使することで、ムダのない効率的な広告配信が可能になった。しかし「あくまで運用者の腕次第であり、それを支援するツールが大きな意味を持つ」と岡村氏。そのためにもレポート機能が重要というわけだ。

 DSPやADNWを最大限に活用するには、結果を見える化するレポートとそれに基づく多様なクリエイティブが不可欠となる。例えば、媒体が異なれば同じ広告でも別のファイルとして管理することになる。さらに同じ媒体でも複数使用するとなれば、別管理が必要だ。そうして倍々に増えていくファイルとともに、分析するデータも増え、結果的にはExcelでは管理しきれない量となる。むろんデータを活用できなくては意味がない。

 こうした増え続けるクリエイティブと媒体に関する効果データを管理し、分析結果をレポートとしてアウトプットするために、クリエイターズマッチがつくりあげたのが「AdFlow Banner Pool」だ。

 増えてしまう原稿とそれに紐づくデータをどうやって管理すべきだろうか。「AdFlow Banner Pool」ではバナー専用のデータベースが用意されており、実施したキャンペーンの効果データを原稿自身に紐付けて一元管理することができる。任意でタグなどをつけることも可能で、一覧で表示されるため、いちいちファイルを開いて確認する必要もない。広告効果を原稿と共にExcelシートにまとめて出すことができるので、レポートも容易に作成できる。

 なお、広告効果を分析するために必要なデータは膨大になる。そうしたExcelでは難しい大量のデータでも「AdFlow Banner Pool」ならば各社ごとに用意された専用サーバ側で処理が可能なため、欲しい内容をすばやく検索・集計・抽出することができる。複数の媒体の結果を合わせてクリエイティブごとに検証したり、効果の高かったクリエイティブ順にソートしてみたり、様々な条件で検索し、比較分析することが可能だという。

「AdFlow Banner Pool」の画面例 原稿管理機能(上)、広告効果管理機能(下)
「AdFlow Banner Pool」の画面例 原稿管理機能(上)、広告効果管理機能(下)

クリエイターとプランナーが同じ目線に立てる

 「AdFlow Banner Pool」によって原稿とデータの資産化、レポート作業の効率化を測ることで、クリエイティブ制作時と同様に作業を大幅に削減する。その効果について、ユーザーからは「原稿の管理が楽になった」「レポート作業が楽になった」と高く評価されており、中には従来の約半分の作業時間に圧縮できたというケースも少なくないという。そうして生まれた時間をさらにプランニングやセグメント設計などの運用の本質に時間をかけることで、より質の高いデータ解析を実現し、より高い効果を上げるクリエイティブ制作へとつなげることができる。

 さらに「AdFlow Banner Pool」の本質的な効果について、岡村氏は「チーム全体がスピーディに情報を共有できることで、同じ目線に立って取り組むことができること」と語る。「作りっぱなしだったクリエイターも、自分が作成したクリエイティブの効果を知ることができる。プランナー側はもちろん、アカウントの設定次第ではクライアントもリアルタイムに効果を閲覧できる。これまで分断していた情報をチームとして共有することで、業務的にはもちろん心理的にも密接な連携が可能となり、施策の効果を高めることができるのではないか」というわけだ。

 現在「AdFlow」「Banner Pool」はそれぞれ、広告主・代理店、制作会社を含め約310社に導入され、多くのユーザーに活用されている。その活用実績からも効果のほどが伺えるだろう。

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この記事の著者

伊藤 真美(イトウマミ)

フリーランスのエディター&ライター。もともとは絵本の編集からスタートし、雑誌、企業出版物、PRやプロモーションツールの製作などを経て独立。ビジネス系を中心に、カタログやWebサイト、広報誌まで、メディアを問わずコンテンツディレクションを行っている。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

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MarkeZine(マーケジン)
2014/11/25 11:00 https://markezine.jp/article/detail/21083

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