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ビデオ広告事業を積極推進するYahoo! JAPANの狙いと先端活用事例

 2013年からYahoo! JAPANは広告事業の戦略を大きく転換。マルチスクリーン化がますます進む中、スクリーンを横断して配信できるビデオ広告の強化をはじめている。Yahoo! JAPANは、なぜビデオ広告に力を入れるのか。その背景とYahoo! JAPANの広告がもつ強みを、事例を交えて紹介する。

広告はマルチスクリーンでの展開が当たり前に

 Yahoo! JAPANでビデオ広告事業を統括する松原氏は、冒頭自己紹介を兼ねつつ、Yahoo! JAPANとビデオ広告事業の変遷について簡単に振り返った。

ヤフー株式会社 マーケティングソリューションカンパニー ビデオ広告ユニットマネージャー 松原愛氏
ヤフー株式会社 マーケティングソリューションカンパニー
ビデオ広告ユニットマネージャー 松原愛氏

 「2005年にYouTubeやGYAO! で動画サービスが開始したことを受けて、当時の弊社代表だった井上とソフトバンクの孫社長の中で、ヤフーでも無料映像サービスを開始しようという話になりました。そのタイミングで私自身もソフトバンクからヤフーへ出向しています。そして、Yahoo! BB会員向けのサービスだったYahoo!動画を無料広告モデルに変更、2009年にGYAO! を運営するUSENの株式をヤフーが取得し、Yahoo!動画とGYAO! が統合されました。この間、私は広告プロダクトの企画やマーケティングを担当、2013年以降は広告事業を中核とする現在のカンパニーで、ビデオ広告のプロダクト及び事業開発を統括しております。ずっと『動画畑』を歩んできました」と語った。

 次に松原氏はリサーチ会社が公表する数字に触れつつ、アメリカの動画広告市場全体の概況について解説した。

 「まずアメリカと日本のインターネット浸透率を紹介します。 アメリカでは3.2億人の人口のうち、約8割にあたる2.55億人がインターネットを利用しています。ビデオサービスも1.9億人が利用しており、普及率は6割に及びます」

 一方、調査会社「ニールセン」のデータによると、テレビの視聴時間にも変化があるという。

 「アメリカの1日あたりのテレビ視聴時間は、18歳から34歳で昨年から12分ダウン、35歳から49歳で6分ダウン、50歳から64歳で2分プラス、という動きを見せています。一方、オンラインビデオの視聴時間は、絶対的な視聴時間ではテレビに敵わないものの、すべての層で伸びました。特にモバイルによるアクセスが急伸し視聴時間は86%も伸びています」

講演資料より抜粋(以下、同)

 テレビでリーチしにくい層が増えると同時に、デジタルでの接触が日々増加している中、これからのマーケティングにおいて効果を最大化するために大切な点はマルチスクリーンへのアプローチだ。そういった背景も含め、1つの素材でマルチスクリーンに展開できるビデオ広告への期待は高いと松原氏は強調する。

 「昨今では特にスマホへの出稿意欲が高まっています。ビデオ広告が一歩進むアメリカでは、PCやタブレット、スマホなどのスクリーン間で、一貫したブランドストーリーを構築できる人材の育成が課題視されている状況です」

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視線滞在時間は静止画広告の3倍、2種類の広告で効果を最大化

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この記事の著者

齋藤 麻紀子(サイトウ マキコ)

フリーランスライター・エディター74年生まれ、福岡県出身、早稲田大学第二文学部演劇専修卒業。 コンサルティング会社にて企業再建に従事したのち、独立。ビジネス誌や週刊誌等を通じて、新たなビジネストレンドや働き方を発信すると同時に、企業の情報発信支援等も行う。震災後は東北で起こるイノベーションにも注目、...

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

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2014/11/11 10:00 https://markezine.jp/article/detail/21222

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