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ビデオ広告事業を積極推進するYahoo! JAPANの狙いと先端活用事例

ビデオ広告は活況フェーズへ 「見せる」+「見られる」のアプローチを

 講演の後半では活用事例が紹介された。ヤフオク!とメーカー企業、メディア企業、それぞれの目的でのビデオ広告活用事例だ。

 「まず、弊社ヤフオク!の事例です。利用促進が目的で、2,000GRP程度のテレビCMに加え、Yahoo! JAPANのインストリームとインスクロール、YouTubeのTrueViewを行いました。結果、広告認知率は58.2%、またインスクロール単体での認知も10.6%と、YouTube単体での認知4.0%に比べて、単体認知が高いことが分かりました。またテレビCMと併用することで、テレビでは到達しにくい層へのリーチができました。弊社が行った調査によると、『ビデオ広告のみの認知者』にはテレビを毎日見ない層が多かったのです。またテレビCMとビデオ広告どちらも認知した場合、態度変容が1.5倍~3倍になりました。ブランド想起も、広告の非認知ユーザーより認知ユーザーの方が5~7ポイント高く、テレビCMとの併用にはメリットがあると分かりました」

 続いてメーカー企業の事例を紹介。今年のワールドカップのタイミングで発売した、4K対応テレビのキャンペーンの中で動画広告を利用。「より見てもらえる」工夫を行ったという。

 「狙いたいターゲットに配信する『純広告』に加え、ウェブ上で動画コンテンツを拡散するという、『見せる』+『見られる』の2本立てでアプローチしました。『見せる』アプローチでは、弊社のインストリームとインスクロールをご利用いただきました。また『見られる』アプローチとしては、ユーザーが見たいと思うコンテンツ制作に注力しました。著名スポーツ解説者と、実況中継アナウンサーを起用し、製品の特徴を実況中継風コントで解説するという、ユニークな内容です。

 ビデオ広告は、今後より増えるでしょう。その中でこの企業様の事例は、『見せる』広告に加え、ユーザーが意思をもって視聴し、拡散してくれる『見られる』広告に注目し、効果を最大化した事例だと思います。Yahoo! JAPANのトップには『Yahoo!映像トピックス』という枠があり、SNS拡散の起点になっていると言われています。この企業様のビデオ広告はこのYahoo!映像トピックスにも掲載され、大きく視聴を伸ばすことができました」

 このような「見せる」+「見られる」というアプローチは、広がりを見せつつあるという。最後に紹介されたメディア企業の事例では「見せる」アプローチとしてテレビCM素材をソーシャルに適した形に加工して配信、また「見られる」アプローチとしてソーシャルで人気のクリエーターとのコラボを行っている。また、この企業の場合は視聴完遂率も指標にしたという。

 「この企業様の課題は、求職者がバイトをしたいと思ったときに自社ブランドを想起してもらい、サイトを利用いただくことです。マインドシェアを高めるため、視聴完遂率を指標にするのが良いと考えました。またウェブ広告はテレビをあまり見ない層へのリーチを獲得するためと考え、ターゲット層が主に利用するスマホのリッチアドとしてビデオ広告を活用しました」

 最後に松原氏はこれからについて次のようなメッセージを会場へ贈り講演を締めくくった。

 「映像をより身近なものにするために、Yahoo! JAPANは今後もどんどん映像化を進めます。また2つのビデオ広告商品をベースに、ユーザーのマインドシェアを高めるアプローチを広告主様とともに行います。マルチスクリーンにおいて記憶に残る広告を実現するために、今後も広告主様の課題解決に資する、プロダクトの開発、新たな取り組みを行っていきたいと思います」

※2014年10月27日をもちまして、「Gyao!」は「GYAO!」にサービス名称を変更いたしました。

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この記事の著者

齋藤 麻紀子(サイトウ マキコ)

フリーランスライター・エディター74年生まれ、福岡県出身、早稲田大学第二文学部演劇専修卒業。 コンサルティング会社にて企業再建に従事したのち、独立。ビジネス誌や週刊誌等を通じて、新たなビジネストレンドや働き方を発信すると同時に、企業の情報発信支援等も行う。震災後は東北で起こるイノベーションにも注目、...

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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2014/11/11 10:00 https://markezine.jp/article/detail/21222

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