MM総研が発表した｢テレビの買い替え動向と廃棄処分方法に関する意識調査｣の資料によると、地上デジタル放送対応テレビ（地デジ対応テレビ）への買い替え時期は、買い替え予定も含めて、2004年以前が1.8％、2005年が4.6％、2006年が8.4％、2007年が15.8％となり、2007年末には買い替え率が累計30％に達する見通し。
また、2008年以降の買い替え時期については、2008年（北京オリンピック開催）が13.0％、2009年が6.4％、2010年（ワールドカップ開催）が16.6％、2011年27.7％、2012年以降5.9％となり、ビッグイベントの開催が影響を与えていることがわかる。しかし、現時点のユーザーの意向としてはアナログ放送が終了する2011年が、30％未満ではあるものの最も多い結果となった。
また、アナログ放送対応テレビの廃棄処分方法については、新しいテレビの購入店による下取り／引取りが、従来の48.9％から今後74.8％へ更に上昇する見通しとなっていることから、「友人/知人/家族等への譲渡」「処分しないで使用」などが大きく減少し、代わりに「購入店舗による下取り」が拡大しそうだ。
同調査では、アナログから地デジへの切り替えを機に、テレビを「使い切る」のに近い状況になると推測。「家電リサイクル法｣が施行後にテレビを処分した経験がある人はまだまだ少数派と思われ、具体的な捨て方や価格を認識していない人の方が多く、家電の廃棄処分方法を知り、環境問題を考える絶好の機会であるとともに、古い製品の引取りルートやリサイクルの仕組みなどの問題を点検する機会であると指摘している。
