人気の動画広告市場に生まれた、「新たなニーズ」とは

MarkeZine編集部（以下、MZ）：田中さんは、今回独立して「Funnel1」というプラットフォームを立ち上げたそうですね。このコンセプトが、デジタルマーケティングベンダーの製品や事例情報を比較／検討できるプラットフォームだと聞きました。なぜ、こうしたプラットフォームが必要だったのでしょうか。

田中：前職のTeads Japanの代表をはじめ、これまでグローバルのデジタルマーケティング企業の立ち上げを4社経験してきましたが、どの在籍時代にも強く感じてきた需要をプラットフォーム化したのがFunnel1です。
広告主／ブランド側からは、頻繁に製品や事例を比較したいという問い合わせ、要望があるものです。もっと見やすく、きれいに整えた状態で、他社のサービスも含めて情報統合した場を作れば、比較検討に費やす時間を大幅に削減できると考えました。

田中：まずは動画広告ベンダーを対象にしたサイトを充実させています。今回同席していただいた2社には、具体的に構想を動かした初期から、折に触れてご相談させていただきました。

MZ：今回、なぜ八田さんと五十嵐さんにお越しいただいたかというと、立ち位置の異なる2社の視点から、現在の動画広告市場について見解をお聞きしたかったからです。「Funnel1」登場の背景には、どのようなニーズが広告市場にあるとお考えかを、お聞きしたいと思います。

動画広告の大きな課題、それは「配信先の最適化」

MZ：まず、動画広告ベンダー側から見て、最近の動画広告市場はどのような動きがあるとお考えでしょうか。

八田：2016年11月に発表された、動画広告市場の予測データによると（注）、動画広告市場の伸びが数倍規模で右肩上がりを示しています。2015年→2016年と調査されていますが、2020年の予測が約2,000億円から300億円も上方修正されている今、広告主と私達のような動画広告ベンダーが協力し合って、加速度的に市場を盛り上げていく取り組みが必要だと思います。

五十嵐：先ほどのデータから言えるのは、伸びを牽引している大部分がスマートフォンです。これからは、動画広告の主役が完全にスマートフォンになっていきます。弊社の場合、ブランド側の意向をくみ取りながら、プレミアムな媒体への出稿に強みを持つという特徴があります。逆に、ブランドの価値を高めるのにふさわしくないような媒体では、出稿を控える戦略をとります。そういう意味で、広告主の意向と私達動画プラットフォームの特徴が協調し合う体制づくりが、より最適化された動画広告の配信につながるのではと感じています。

八田：弊社の場合は、放送局の動画コンテンツ配信から事業が始まった経緯もあり、動画コンテンツを配信するプラットフォームはもちろん、かなり幅広い動画配信ソリューションがございます。そういう意味でも、各社の特徴のマッチングが課題と言えますね。特に今年は、動画広告市場はアウトストリームが伸びています。当社の実績においては、2015年まではインストリームの規模が大きかったのですが、直近の2016年実績ではインストリームは伸びつつも、アウトストリームが大きくなり規模でもインストリームを逆転しました。アウトストリームを提供している他社さんも大きく伸びたのではないでしょうか。つまり、コンテンツ内に入る広告より、テキスト記事しかないメディアに配信される動画広告の方が伸びているわけです。今までは限られた在庫であるインストリームが大きかったですが、テキスト記事だけのサイトでも動画広告が掲載できるようになったので、より「どこに載るか」は重要になってきますね。
　こうした市場の推移を広告主さまが確認できるサービスがあれば、とも思っています。