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MarkeZine Day 2017 Autumn(PR)

旅行・アパレル・食品流通小売業界の事例から見る、MA活用が導く業務効率化とコミュニケーション最適化

 日本にマーケティングオートメーションツールが登場して数年が経つが、その具体的な活用事例を目にする機会はまだまだ少ないのが実情である。9月27日に開催されたMarkeZine Day 2017 Autumnに登壇したチーターデジタルの北村伊弘氏は、自社MAツール(CCMP)の導入企業による活用事例を「マーケティング課題を解決できた例」と「効果的な施策を実施できた例」に大別して紹介。様々な業界での活用事例から、MAを導入することで実現できる業務効率化とコミュニケーション最適化の実態が見えてきた。

デジタルファーストにおける3つの共通課題

 マーケティングオートメーション(以下、MA)など、定評あるマーケティングツールを手がけるチーターデジタルは、世界17カ国に1600人のスタッフを擁する独立系マーケティングテクノロジー企業だ。

チーターデジタル株式会社 Chief Marketing Officer 北村伊弘氏
チーターデジタル株式会社 Chief Marketing Officer 北村伊弘氏

 グローバルでさまざまなコミュニケーション支援サービスを提供してきたエクスペリアンの会社分割にともなって独立したマーケティングサービス事業部門が、今年6月に社名を新たにチーターデジタルとして発足した。

 チーターデジタルは、エクスペリアン時代の豊富なノウハウを継承し、MAツール「Cross-Channel Marketing Platform(CCMP)」、メール配信システム「MailPublisher」を主軸に、企業のコミュニケーション戦略立案からツール導入サポート、運用サポートまでを一貫して手がけている。

 現在チーターデジタルのCMOを務める北村伊弘氏は、「すべてのマーケターに寄り添い、企業が顧客と良好な関係を構築できるよう支援することが我々のミッション」と語る。

 北村氏はこれまでのMAツール導入支援の経験から、今回のイベントのテーマでもあるデジタルファーストにおける共通課題を「データの管理・活用」「プラットフォームの導入・活用」「マーケティング施策の企画・実施」の3つの段階に分けて説明した。

大量データを柔軟に扱うことがMAツールの要

 まず、データの管理と活用について。企業は事業の発展にともなって、さまざまなデータソースを保有していることが多い。しかしデータの管理場所はばらばらに分散されがちなため、せっかく取得した多様なデータを効果的に活用できている例は少ない。これを克服することが、最初のハードルになる。

 2つ目は、プラットフォーム選びとその活用。MAツールは多数あるため、自社の課題を参照しながら特徴や機能を吟味して選定するのが難しくなっている。また、導入後に本当に使いこなせるか、操作性も考慮すべき点だ。

 3つ目は、マーケティング施策の企画・実施だ。実際にMAツールを使ってどういう施策を、どういったシナリオのもとに実施すれば効果が出るのか。LINEやアプリのプッシュ通知といった比較的新しいコミュニケーションチャネルを試す際に、有効なノウハウやリソースをどう確保するかも、企業が直面する大きな課題になっている。

 これらに対し、チーターデジタルは「データ/ソフトウェア/ピープル」の3つの観点でサポートしている。

 まず「データ」とは、マーケター自身で大規模な顧客データの管理ができる環境を提供することで、マーケティング施策においてタイムリーなデータ活用ができるようサポートしている。

 「プラットフォーム」とは顧客への一斉配信やシナリオ配信をクロスチャネルで実行できるキャンペーンを設計、最適化できるBtoC向けのマーケティングオートメーション「CCMP」などの提供を指している。

 また「ピープル」においては、マーケター自身がプラットフォームを使いこなし、データを活用できるようプラットフォームの導入から運用に至るまでの専門チームによる包括的なサポートを提供している。

 では、CCMPを活用して実際にどのような成果が上がっているのだろうか。北村氏は「マーケティング課題を解決できた例」と「効果的な施策を実施できた例」に大別し、前者のひとつ目の例として旅行予約サイトを運営する事業会社を挙げる。

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この記事の著者

高島 知子(タカシマ トモコ)

 フリー編集者・ライター。主にビジネス系で活動(仕事をWEBにまとめています、詳細はこちらから)。関心領域は企業のコミュニケーション活動、個人の働き方など。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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MarkeZine(マーケジン)
2017/12/04 11:00 https://markezine.jp/article/detail/27286

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