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370億通の配信データが明らかにする、最新メール活用法

ビズリーチが抱えていたビジネス課題

 セス氏の講演後に登壇したのは、ビズリーチ執行役員の関哲氏だ。メール配信にSendGridを活用し、ユーザーのエンゲージメント向上と、質の高いリード創出の両立に取り組んでいる。同氏は最初にビズリーチにおけるビジネスの現状について語った。

ビズリーチ 執行役員 関哲氏

 「昨今様々な転職サービスが登場し、会員獲得のための広告費が跳ね上がっています。また、企業側の集客コストも抑えたいというニーズもありました。そのため、BtoBマーケティングにコストを投下して、人材不足で困っている企業のリードを獲得し、案件化につなげる取り組みを開始しました」(関氏)

 このように、ビズリーチはtoC側、toB側ともに集客コストをなんとか抑えたいというニーズがあったのだ。

メディアマネタイズのため、メールを改善

 これらの背景から、ビズリーチでは「BizHint HR」という人事領域の専門メディアを立ち上げた。様々なメディアの採用や育成などに関わる記事をキュレーションして掲載。また、独自コンテンツも用意しており、各コンテンツをメールにてレコメンドしている。

 関氏は、前提として同メディアを「ビズリーチの集客のためのオウンドメディアではない」と強調した。あくまでメディアとして中立な立場を意識し、マネタイズも広告収益によって実現しようとしているのだ。

 そして、関氏は集客のプロセスを明らかにした。まず、SEOを中心に行い、サイトに集客。その後、記事を通じて会員登録したユーザーに対しメールでコンテンツ配信を行っている。現在3万人を超える経営者や人事が会員となっている。

 では、メールの配信状況はどうなっているのか。関氏は「現在会員の8割から9割の方がメールを受け取ることを希望している」と会員が同社のメールに対して好意的であることを明らかにした。この数値の高さがクライアントにも受け、BizHint HRへの広告出稿も増えている。

 「既存媒体では、HTMLメールに対応していないため画像が使えない、件名は決め打ちでA/Bテストができない、開封率が計測できないなど、表現の縛りが強い。私たちはそこを打破したいと考えていました」(関氏)

SendGridに決めた3つのポイント

 では、なぜビズリーチはSendGridを選んだのか。

 「移行の切り替えが容易な点、コストの安さ、信頼できるサポートの3つです。既存サーバーから切り替えるだけで良く、コストも通数が増えれば増えるほど安くなります。サポートも国内正規代理店の構造計画研究所が丁寧にサポートしてくれます」(関氏)

 今回イベントの開催にも関わり、ビズリーチのサポートも行っている構造計画研究所は、2013年の12月からSendGridの販売代理を始めており、数多くの企業の導入から運用まで事細かにサポートしてきた実績を持つ。

 また、SendGridを導入したことで、分析にもより力を入れることができるようになった。メールアドレス単位で開封・クリック状況が視覚化されている。

 「営業やマーケターもダッシュボード上で閲覧できるので、チーム全体で、最適なメールについて分析できる環境が整っています」(関氏)

 さらに、画像も使え、A/Bテストもでき、開封率なども追えるため、件名や本文、リンク先など、どこに問題があるかまで分析可能になった。

 セッションの最後に関氏は、今後の展望について語った。

 「開封やクリック、Webの閲覧ログを分析し、エンゲージメントの見込めないユーザーにはメールを送るのをやめつつ、想定リード数やクリック数が減らない状況をトライ&エラーで積み重ねたいです。そのために必要なデータを着実に蓄積し、営業やエンジニアなど各メンバーが手を煩わせることがない状況を現在作れているのは、SendGridのおかげです」(関氏)

 すべての企業にとって、メールは重要なコミュニケーションチャネルだが、改善が上手くいっていない企業も多い。今後、SendGridをはじめとしたツールを活用してメールを効率化し、効果を最大化できるかが、重要になりそうだ。

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この記事の著者

道上 飛翔(編集部)(ミチカミ ツバサ)

1991年生まれ。法政大学社会学部を2014年に卒業後、インターネット専業広告代理店へ入社し営業業務を行う。アドテクノロジーへの知的好奇心から読んでいたMarkeZineをきっかけに、2015年4月に翔泳社へ入社。7月よりMarkeZine編集部にジョインし、下っ端編集者として日々修業した結果、20...

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【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

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MarkeZine(マーケジン)
2018/01/25 11:00 https://markezine.jp/article/detail/27727

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