広告商品の見直しも効果あり
前回より2回にわたってブランドセーフティ対策の具体的な方法をご紹介してきました。最後に、対策として加えるかどうか迷ったのですが、広告商品が自社のブランドセーフティ基準と比べて最適、もしくは許容範囲であるかを今一度振り返ることも大切です。
昨今、広告取引の主流がプログラマティック取引に移ってきており、純広告やアドネットワークといった、配信面が限定的な広告商品の取引ボリュームはダウントレンドとなっていますが、ブランドセーフティの視点でみれば、ある意味リスクを極限までゼロに近づけられる広告商品でもあります。
ブランドセーフティ基準が非常に高く、プログラマティックバイイング時におけるブランドセーフティ対策では十分にリスクが軽減できない場合、広告商品の選択をそもそも見直す、ということも含めて検討されるべきかと思います。
前回と今回のまとめとして、ブランドセーフティ対策の一連の流れを以下のようなステップにまとめました。ブランドセーフティに向けた対策を行う際の参考になれば嬉しいです。
メディア、サプライ側がすべき対策とは？
ここまで、広告主側からのブランドセーフティ対策を紹介してきましたが、当然ながら、メディアやサプライ側で違法、有害サイトを排除していく対応が、根本的かつ本質的な対策となります。
もちろん、そういったサイトやコンテンツの排除だけでブランドセーフティの課題全てを解決できるわけではありません。しかし、ブランドセーフティというテーマで語るのであれば、メディアやサプライ側での対応は重要な対応の一つといえます。CGMを公開しているメディアであれば尚更行うべきです。
そういったメディア群を含めてSSP、エクスチェンジといった立場で収益化を支援する事業者も、新規で媒体と連携するとき、そして連携した後も、十分なフィルターで違法、有害サイトを排除し続ける努力が必要です。
一方、悪質なサイトを排除していくというネガティブな対応のみならず、ブランドセーフな枠を設けて個別提供し、媒体収入をもっと向上させるといった攻めの対応策も考えられます。前段で記載しましたが、ブランドセーフティの観点でPMPなどを使って配信面を制御する対策があります。
実際、ブランドセーフティ対応機能を持つアドベリフィケーションベンダーの中には、デマンド側だけを対象にするのではなく、サプライ側を対象にしたソリューションも出始めております。
