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NON STYLE起用動画で獲得ボリューム2.5倍の成果 説明が難しいサービスに芸人を使った理由

 カンムが提供するVisaのプリペイドカードアプリ「VANDLE CARD(バンドルカード)」では、これまでサービス訴求のために様々な形の動画マーケティングを実施してきた。そして新たに取り組んだのが、Libalent(リバレント)が企画・制作を手がける人気芸人を起用しての動画だった。その結果、獲得ボリュームやエンゲージメント率、CVRなどが大幅に向上したという。その施策に至るまでの背景、動画制作のポイント、そして成果について、カンムのマーケティングプランナー酒井雄太氏とLibalentの広告事業部長である西林翔太氏に話を伺った。

経験から導き出された課題と手応え

MarkeZine編集部(以下、MZ):まず、それぞれのご提供されているサービスの概要と特長をお聞かせください。

酒井:弊社は「VANDLE CARD(バンドルカード)」という、どなたでも作れるVisaのプリペイドカードのアプリを提供しています。特徴的なのが「ポチっとチャージ」というサービスです。他のプリペイドカードでも一般的なコンビニなどでの事前チャージのほか、後払いチャージでも使用でき、その金額は翌月末までのお好きなタイミングにお支払いいただくというものです。また、アプリだけでなくリアルカードを発行することもできるので、ネットでもリアルでもお買い物にご利用いただけます。

株式会社カンム マーケティングプランナー 酒井雄太氏
株式会社カンム マーケティングプランナー 酒井雄太氏

西林:我々、Libalent(リバレント)の広告事業は、お笑いを中心にタレントを起用したエンタメ性の強いプロモーション動画制作や、インフルエンサーマーケティングを主戦場としています。クライアント様にとってベストなプロモーションにすることはもちろんのこと、ユーザーに楽しんでもらえる広告にするという点を最も注力しています。

株式会社Libalent 広告事業部 部長 西林翔太氏
株式会社Libalent 広告事業部 部長 西林翔太氏

MZ:VANDLE CARDではこれまで様々な動画を作ってこられたそうですが、どのような取り組みを行い、どういった課題感を持っていたのでしょうか。

酒井:VANDLE CARDのような金融系サービスは、しっかりと説明をする必要があります。最初はフリー素材を使い、サービス説明を重点的に行う硬めのクリエイティブを作りました。しかし、日頃から金融系サービスに興味を持っているという人はあまり多くないので、丁寧に説明することでCVRは高かったものの、配信ボリュームが出ず、CTRやエンゲージメント率が低いことが悩みでした。その次に、もう少し柔らかめの内容にしてみました。そうすると今度はCTRとエンゲージメント率は上がったのですが、逆にCVRが低くなりました。これにより、クリエイティブのおもしろさと自分ごと化できるようなサービスの訴求の両立という課題が見えてきました。

VANDLE CARDのリアルカード
VANDLE CARDのリアルカード

酒井:次にYouTuberを起用したものも制作しました。YouTuberの方はユーザーと距離感が近いので、自分ごと化してもらいやすいのではないかと考えてのことです。ただ、YouTuberの方にサービスを完璧に理解してもらうことは難しく、撮影は基本的にお任せなので、内容をコントロールしづらいという問題がありました。そのため、せっかく撮ったのに使えなかった動画もありました。公開したものについては、YouTuberの方のファンコミュニティを取り込めるので、CTRやCVRは非常に高かったです。一部現在も使い続けている動画もあります。ただ、YouTuberさんの場合、コンテンツの内容的にユーザーからネガティブなコメントが入ることもありえます。その場合、両者にとってイメージダウンにつながるのではないかという懸念が拭えません。金融系サービスにおいては大きなネックです。

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Twitterとの親和性が高いNON STYLEを起用

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この記事の著者

平田 順子(ヒラタ ジュンコ)

フリーランスのライター・編集者。大学生時代より雑誌連載をスタートし、音楽誌やカルチャー誌などで執筆。2000年に書籍『ナゴムの話』(太田出版刊)を上梓。音楽誌『FLOOR net』編集部勤務ののちWeb制作を学び、2005年よりWebデザイン・マーケティング誌『Web Designing』の編集を行...

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

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MarkeZine(マーケジン)
2019/11/18 10:00 https://markezine.jp/article/detail/32205

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