3.アプリやオンラインコンテンツでお役立ち情報を発信

　多くの人が自宅で過ごす時間が増える今、ゲームおよびビデオアプリのダウンロード数は増加傾向にあります。中国のStarlist（星榜）が収集し、ショートビデオワークショップ（短视频工场）が分析したレポートによると、ショートムービーアプリ「Douyin（抖音）」（※日本でのサービス名はTikTok）と中国の動画共有アプリ「Kuaishou（快手）」の574アカウントは、1月20日から2月2日の期間、それぞれ最大50万人のフォロワーを新たに獲得したとのことです。

　この動画ニーズの高まりから、たとえばヘルスケアおよびフィットネス業界が、ウイルスに負けない体づくりのための自宅でできる簡単なエクササイズや、免疫力を高める食材や料理などの動画を紹介すると非常に有効なアプローチとなるでしょう。

4.適切な広告で企業イメージを確保

　プライバシー規制の強化により、Cookieではなく、消費者が閲覧したコンテンツに基づいてターゲティングする手法が注目されています。しかし現在のようなデリケートな時期は、適切なコンテンツであることはもちろん、広告が表示される場所にも、これまで以上に注意を払う必要があります。

　たとえば、各国の政府や自治体が市民の旅行制限をしている状況を考慮すると、旅行の広告を大々的に掲載することは不適切と見なされてしまうでしょう。

　自然言語処理やディープラーニング（深層学習）などのAI技術を使用すると、消費者が関心のあるキーワードを分析することができます。分析したキーワードに基づき消費者をよりよく理解した広告を作成し、掲載する場所も考慮すれば、このような危機状況の中でも企業の評判を損なうことなくビジネスを促進することができるでしょう。

5.消費者とのコミュニケーションには、多様なチャネルを活用

　現在、マスクなど特定の関連商品に対する高い需要や物流の遅れが目立ちますが、こんなときこそ遅延が発生している理由や今後の見通しの情報提供が求められます。消費者からの質問や苦情には、Webサイト、メール、ソーシャルメディア、プッシュ通知、アプリ内メッセージングなど、複数のチャネルを使って対応することで、消費者と密接に接触することができ、関係を深めることができます。