SHOEISHA iD

※旧SEメンバーシップ会員の方は、同じ登録情報(メールアドレス&パスワード)でログインいただけます

おすすめのイベント

おすすめの講座

おすすめのウェビナー

マーケティングは“経営ごと” に。業界キーパーソンへの独自取材、注目テーマやトレンドを解説する特集など、オリジナルの最新マーケティング情報を毎月お届け。

『MarkeZine』(雑誌)

第106号(2024年10月号)
特集「令和時代のシニアマーケティング」

MarkeZineプレミアム for チーム/チーム プラス 加入の方は、誌面がウェブでも読めます

定期誌『MarkeZine』特集

2021年のマーケティング戦略(BtoC企業編)

 定期誌『MarkeZine』第61号(2021年1月号)では、32社のマーケターから2020年の振り返りと2021年の戦略についてコメントを集めた。本稿ではその中からスターバックス コーヒー ジャパン/スマートニュース/セブン&アイ・ホールディングス/ダイキン工業/トリドールホールディングス/日本プロサッカーリーグ/Netflix/PayPay/ユニリーバ/RIZAP/レゴジャパン/ワコールのコメントを紹介する。

※本記事は、2021年1月25日刊行の定期誌『MarkeZine』61号に掲載したものです。

以下13名の方からコメントをいただきました。
スターバックス コーヒー ジャパン 濵野 努氏/スマートニュース 谷本尚子氏/セブン&アイ・ホールディングス 堀 宏行氏/ダイキン工業 片山 義丈氏/デル・テクノロジーズ 横塚 知子氏/トリドールホールディングス 南雲 克明氏/日本プロサッカーリーグ 笹田 賢吾氏/Netflix 稲本  弾氏/PayPay  藤井 博文氏/ユニリーバ 木村 元氏/RIZAP 渡邉 華子氏/レゴジャパン 寺門 久美子氏/ワコール 篠塚 厚子氏

モバイルオーダー&ペイの機能をさらに拡張(スターバックス コーヒー ジャパン)

2020年を振り返って

 2020年で最も印象的だったことは、新型コロナウイルスというこれまで経験したことのない状況で、デジタル、オンラインへのシフトが急速に進んだことです。お客様のライフスタイルやカフェの楽しみ方も大きく変化し、スターバックスの店舗ではコロナ禍において列を作らず、安心して商品をお買い求めいただくため、事前に注文決済ができるモバイルオーダー&ペイのサービスを全国の直営ほぼ全店に導入しました。デリバリー需要も高まり、主要都市を中心に展開を広げ、また、ご家庭でのコーヒー需要増を受け、店頭販売予定の商品をオンライン販売へ切り替えるなどEコマースの充実を図った1年でもありました。

2021年へ向けて

 New Normalなライフスタイルの年になると思います。気が滅入ることも多いですが、店舗でバリスタが心を込めてお届けする一杯のコーヒーを通して、リフレッシュしたり、ほっと一息つけるサービスを変わらず続けてまいります。デジタル施策についてもさらにドライブしていきます。モバイルオーダー&ペイはさらに利便性を高める機能拡張に取り組み、混雑しているドライブスルーでも時間短縮につなげられるよう、レーンでの受け取りサービスの導入を進めてまいります。

デジタル戦略本部長 濵野 努氏
1993年に日本マイクロソフトに入社。2003年にマーケティング部門に移動後、デジタルマーケティングを統括する部門の責任者となる。2014年よりチューリッヒ生命マーケティングコミュニケーション部長として、マーケティング、PR、Web、CSRなどを担当。2017年2月より現職。ロイヤルティプログラム「Starbucks Rewards」やデジタルを通じた顧客体験向上、ブランドエンゲージメント強化をリードしている。

WHOとWHATを明確にしたマーケティングを継続(スマートニュース)

2020年を振り返って

 新型コロナウイルスの影響で、これまでの収益構造が一気に変化し、顧客にとっての価値を再定義し、意味ある投資を見極める必要があった年だったと思います。スマートニュースでは、日米で新型コロナウイルスの専門チャネルを開設し、情報マップも提供。利用者数は順調に推移していますが、今年は特に米国では大統領選の情報ニーズが高まっていたところに、新型コロナウイルスも加わり急速に伸びました。また7月には、ダウンタウンさんに出演いただいたテレビCMを放送しました。広告目的だけでなく、世の中に少しでもポジティブな感情を広げられればと願い制作しましたが、ご覧いただいた皆様からのコメントがポジティブで、とても嬉しく思います。

2021年へ向けて

 顧客の行動は変化しますが、根本的に人間の欲求は変わらないと思います。そのため、表面的なデータを用いた施策(HOW)に浪費するのではなく、どのような顧客(WHO)に何を伝えるか(WHAT)を明確にし、ビジネスに即したマーケティング施策・手段に落とし込むことが重要です。PRとマーケティングの両方の視点を活かし、顧客の心理や行動を見て考え続け、ターゲット層に刺さる独自便益を組み合わせた施策を提供、実行していきたいです。

Marketing Strategy Specialist 谷本尚子氏
東洋英和女学院大学社会科学部卒業。外食産業や広告代理店を経て、IT企業では、ソーシャル・インフルエンサーのPR・ブランディング活動に従事。2017年9月からスマートニュースに入社。PR機能を整備し強化。PR、ブランディング、マーケティングに従事。2020年10月よりMarketing Strategy Specialistとして、顧客戦略、包括的なマーケティング戦略、テーマ策定などを担当。

社会課題解決に関わる身近な接点としての役割も(セブン&アイ・ホールディングス)

2020年を振り返って

 新型コロナウイルスはあらゆるお客様の購買行動に大きな変化をもたらしました。セブン&アイ・ホールディングスは百貨店からコンビニエンスストアまで幅広い業態を持つグループです。それぞれの業態で異なる変化の波にグループを挙げて対応してきた1年でした。当社が掲げ続ける社内スローガン「変化への対応」そのものです。マーケティング活動においても変化が求められ、これまでの不特定多数のお客様を店舗に呼び込む「マス型」マーケティングから、当社グループ横断の「7iD会員データ」を起点とした、個々のお客様の購買行動に対応した「one to one型」に大きくシフトした1年となりました。

2021年へ向けて

 お客様は、これまで以上に環境問題や様々な社会課題への関心を高めており、SDGsやサステナブルといった言葉が自分ごととして浸透してきていると実感しています。そんな今こそ、お客様との豊富な接点を持つ当社が、社会課題の解決に取り組める手軽で身近なプラットフォームとして貢献できればと考えています。2021年は未来を見据えた様々な取り組みに着手していく予定です。小売業としての本業のマーケティングのみならず、環境問題をはじめとした様々な社会問題へ当社がどのように関わっていくのかを明確に示していきます。

コーポレートコミュニケーション本部 PR戦略部 シニアオフィサー
堀 宏行氏

2002年よりセブン-イレブン・ジャパン販売促進部で店頭POPからテレビCM等のマスメディアまで広く従事。2017年セブン&アイ・ホールディングスに出向。デジタルマーケティング部でリアル店舗とネットを融合したデジタルマーケティング推進を担う。2020年4月より同社新設部門のPR戦略部で従来の広報活動とは形が異なる戦略的な攻めのPRに着手。

この記事はプレミアム記事(有料)です。ご利用にはMarkeZineプレミアムのご契約が必要です。

有料記事が読み放題!MarkeZineプレミアム

プレミアムサービス詳細はこちら

MarkeZineプレミアム for チーム/チーム プラスをご契約の方は
・こちらから電子版(誌面)を閲覧できます。
・チームメンバーをユーザーとして登録することができます。
 ユーザー登録は管理者アカウントで手続きしてください。
 手続き方法の詳細はこちら

次のページ
変化の半歩先を見つめ、スピードをあげて進んでいく(ダイキン工業)

この記事は参考になりましたか?

  • Facebook
  • X
  • Pocket
  • note
関連リンク
定期誌『MarkeZine』特集連載記事一覧

もっと読む

この記事は参考になりましたか?

この記事をシェア

MarkeZine(マーケジン)
2021/02/26 17:50 https://markezine.jp/article/detail/35293

Special Contents

PR

Job Board

PR

おすすめ

イベント

新規会員登録無料のご案内

  • ・全ての過去記事が閲覧できます
  • ・会員限定メルマガを受信できます

メールバックナンバー

アクセスランキング

アクセスランキング