マイクロニーズタグのLPを自動生成、サイト内回遊率と検索結果向上を実現

　吉澤氏によると、nununiには他のAIエンジンにはない特徴がいくつもあるという。

　まず、nununiのAIは、人間が考えるプロセスと同じやり方で商品にマイクロニーズタグを付与すること。商品タイトルと説明文を見て、それでも情報が足りない場合は、画像やサイト内外の類似商品を参照し、その商品の特徴について理解を深める。さらに、ユーザーの行動や、SEO的にどのキーワードが適しているかなどの情報を総合判断し、自動で最適化する。その判断精度は93％と、非常に高いものだという。

　そして、生成されたマイクロニーズごとに、nununiは自動でランディングページを生成する。たとえば「#ビートルズ グッズ」であれば、ビートルズ関連のグッズを集約してランディングページを自動生成するといったもので、ユーザーの回避性を劇的に向上する効果がある。

　さらに、生成されたランディングページは、Googleに対応してインデックスされるので、SEOのトラフィックも向上するという。吉澤氏によると、SEOトラフィックが最大2.5倍増になった例もあるそうだ。もちろん、このタグはサイト内検索やサジェストにも応用できるし、画像レコメンデーションとして使用したり、ほかのレコメンドエンジンと共存して、さらにサイト内回遊を高めることもできる。

　効果はそれだけではない。「マイクロニーズタグのキーワードでSEOトラフィックが上がることで、オーガニック流入が増えます。すると、それにともなって広告費が削減できる。こんな形で、自然流入もCVR・回遊率も完全自動運用で同時実現できるのが、nununiの特徴です」（吉澤氏）

　最近注目のGoogle DSA（Dynamic Search Ads：動的検索広告）に対応しているのも、特徴の1つだ。Google DSAとは、ユーザーの検索語句と関連性が高いページをGoogle側で自動で作成する広告機能で、どの検索語句を使うか、nununiと連携させて自動設定しておくことで、nununiのタグからキーワードを取得して、そのキーワードごとに広告を最適化する、これにより、ROASの向上が期待できるという。また、Facebook DPA（Dynamic Product Ad）にも対応している。

　日本向けとして大きなメリットとなるのが、メールやLINEとも連携できること。nununiには、nununiメールというプラットフォームがあり、たとえばユーザーがモバイル上で「Tシャツ ロゴ」というハッシュタグをクリックしたら、後日関連グッズの情報がLINEやメールで配信されるという具合だ。

　「配信するコンテンツは自動生成なので、制作の手間が一切ありません。また、受信者がよく開封する時間帯を狙って自動で配信時間をパーソナライズしてくれます。こういうところにも我々の高度なAI技術が生かされています」と吉澤氏は語る。なおnununi自体、一度導入さえすれば完全自動運用を実現している。また、それでいて自然流入から回遊率、CVRなどを同時に改善してくれるとなれば、Eコマースの担当者からしたら非常に効率的である。

　「自然流入で入ってきた人が、ハッシュタグを見ながら回遊することで回遊率を上げ、離脱率が大きく削減できる。実際、離脱率を70％削減して、滞在時間は4倍、回遊率もCVRも3倍になるという例もありますし、メールやLINEでクリック率を上げて追いかけていくこともできるので、さらに大きな効果が期待できます」（吉澤氏）

Product Data Platformという新しい領域を提言

　awoo Japanでは、nununiをEコマース向けのAIエンジンと位置付けるのではなく、「ポストCookie時代の新しいプラットフォームとして、Product Data Patform（PDP）という概念を提唱したいと考えています」と吉澤氏は語る。

　「今の主流は、Customer Data Platformという形で、消費者理解のために様々なデータを顧客軸で紐付けするやり方です。私たちはここに、プロダクト（商品）のデータを集約したプラットフォームを付け加えることで、より詳細な購買動機を推測し、セレンディピティ（偶発性）を促し、これまでEコマースでは難しかった偶発性消費の体験を提供できると考えています」（吉澤氏）

　吉澤氏は、偶発性消費を単なる衝動買いとは捉えておらず、それこそが「楽しい体験」であり、「消費活動を誘発する要素」と考えている。コロナ禍で、あらゆる活動がデジタルシフトするなか、効率性に偏りがちなデジタルの世界で、偶発性を促すことで、新たな消費活動を喚起できる可能性がある。

　「そうした体験を、担当者の負荷なく自動運用で実現することで、nununiはリテール分野のDXをさらに促進していきたいと考えています」と吉澤氏は日本国内での本格事業展開に意欲を見せた。