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ブランドイメージYouTubeが2年連続1位／上昇力1位ワークマン【日経BPコンサルティング調査】

MarkeZine編集部[著]

2021/03/26 10:50

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　日経BPコンサルティングは、ブランド価値評価プロジェクト「ブランド・ジャパン2021」を実施、3月26日、調査結果データのリリースと発売を開始した。

　同調査は今年で21年目。今回は2020年11～12月に実施され、調査回答者数は約6万人。今回から、ビジネス・パーソン編でSDGs17ゴールに貢献する企業活動の認知度評価も含まれている。

1位YouTube、TOP10中5ブランドが入れ替え

　一般生活者編「総合力」ランキングでは、88.0ポイント（偏差値）のスコアでYouTubeが首位を獲得した。第2位にはGoogle、第3位にはユニクロが入った。

　また、トップ10の10ブランド中、5ブランドが入れ替わった。新たにトップ10入りしたのは、ユニクロのほか、ソニー（第5位）、ディズニー（第8位）、トヨタ自動車（第9位）、アップル（第10位）。

YouTubeは革新性と利便性に高評価

　今回首位となったYouTubeはブランド力を構成する要素の中で、イノベーティブ（革新性）とコンビニエント（利便性）への評価が高かった。また、イノベーティブランキングでは1,000ブランド中第3位、コンビニエントランキングでは第5位となった。前回に引き続き、これらの因子を維持したことが首位獲得に繋がったと考えられる。

　日本におけるYouTubeの月間利用者数は6,500万人を超え（2020年9月時点）、アップロードされた動画の総時間は80％増加した（2020年6月と前年同月との比較／引用元：Think with Google）。利用者の74％が「利用が増えた」と回答しており、この数字は他のオンラインプラットフォームの調査データ（平均）の3倍以上になるという。

前回6位のGoogle、2位へ。テレワーク等影響か

　Google（第2位）、ユニクロ（第3位）、無印良品（第4位）、ソニー（第5位）が続くが、第2位のGoogleは前回第6位から順位を上げた。テレワークや遠隔学習の普及がChromebook、ビデオ会議ツールのGoogle Meetのさらなる追い風となった。

　また、自粛でGoogle Playなどモバイルアプリ全体の総ダウンロード数は30％近い伸びを見せた（引用元：Think with Google）。さらに、人工知能（AI）を活用して新型コロナウイルスの感染者数などを予測する取り組みが日本でも2020年の11月から公表を始めた。その結果、フレンドリー（親近性）、アウトスタンディング（卓越性）、コンビニエント（利便性）の指標が向上した。

　ユニクロ（第3位）はコロナ禍でも売上が好調。ルームウエアやヒートテック毛布が売れ筋で、ECの販売も伸びた。第4位は、無印良品で、総合力は85.6ポイント、第5位は、ソニーで83.9ポイントとなった。

上昇力1位はワークマン、主力も新企業体も注目

　ブランド力上昇トップ5はワークマン、トヨタ自動車、セブンプレミアム、ソニー、富士フイルムの順だった。

　今回、総合力が最も伸びたのはワークマンで、同ブランドは2020年中も店舗数を増やしてきた。カジュアルウエアを求める新規客がまだ増加しており、主力の作業着では空調ファン付きのジャケットなどがヒットした。「ワークマンプラス」「＃ワークマン女子」といった新規業態も注目されている。

　トヨタ自動車は、テレビCMとネットメディアを融合させたオウンドメディア「トヨタイムズ」が話題となった。また、「誰ひとり取り残さない」という姿勢で国際社会が目指している「SDGs（持続可能な開発目標）」に本気の取り組み宣言を大々的に行った。その影響もあり、今回の結果では、イノベーティブが93.5ポイントと高かった。

　セブンプレミアムは2007年からの累計売上が2020年中に10兆円を突破した。現在4,000アイテムを超える。セブンイレブンはコロナ禍でも善戦しており、食品ロスを削減する「エシカルプロジェクト」の展開も注目を集めた。

　ソニーはゲーム事業が好調でPlayStation5の発売も記憶に新しい。富士フイルムは抗ウイルス薬「アビガン」が臨床試験に成功し、話題となった。

SDGsの認知度、サントリーや味の素が上位

　今回から聴取したSDGsに貢献する企業活動の認知度では、サントリーが「安全な水とトイレを世界中に」で19.7ポイント（第4位）、「海の豊かさを守ろう」で16.2ポイント（第3位）、味の素が「飢餓をゼロに」で26.1ポイント（第5位）と高い評価を得た。

　日経BPコンサルティングブランド・ジャパンプロジェクトマネージャーの石原和仁は「総合力ランキングと上昇ランキングの上位では、ニューノーマルな生活習慣の提案やサステナビリティを推進することで生活者に寄り添い、ときにはリードするブランドの活躍が目立った。今後も、生活者の視点に基づき、暮らしや働き方を提案し続けることがブランド力向上において重要になっていくのではないだろうか。」と見解を示す。