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生活者データバンク

コロナ禍から学ぶ生活者行動パターン

過去に学び、未来に活かす

 新型コロナウイルスの感染拡大に限らず、未曾有の事態での先読みは重要でありながら、過去のデータの延長線にない事象は、高度な機械学習モデルを用いても予測は困難である。

 今回のアプローチのように、基本的な欲求が脅かされる状況下(震災やウイルス流行など)での生活者の行動パターンを抽出し、蓄積、参照できる状態にしておくことは、不確実性の高い未来を洞察するための有益な材料になりうる。

 たとえば、新たな災害・疫病などに遭遇した場合、マーケターは類似した事象における生活者行動パターンを検索・参照することで、今後の生活者の動きや行うべき施策が洞察しやすくなる(統計的アプローチと定性的アプローチの融合とも言える)。

 こうした蓄積からの洞察と目先で収集した情報を組み合わせることで、不確実な状況におけるチャンスやリスクの発見につながっていくであろう。

※1 SRI+®(全国小売店パネル調査)スーパーマーケット、コンビニエンスストア、ホームセンター・ディスカウントストア、ドラッグストア、専門店など全国約6,000店舗より収集している小売店販売データ

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この記事の著者

篠原 正裕(しのはら まさひろ)

株式会社インテージ 事業開発本部 DX部

2005年、インテージに入社。消費財・耐久消費財のデータ解析、消費者パネルデータおよび解析ソリューションの開発に従事後、現職。市場予測、広告効果測定、マーケティング予算配分最適化などのデータ解析プロジェクトを数多く経験。データサイエンスと育児の両立に奮闘中。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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MarkeZine(マーケジン)
2022/01/04 08:30 https://markezine.jp/article/detail/38036

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