NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューションと立教大学教授である斎藤明氏は、NTTコム オンラインが運営するインターネットアンケートサービス「NTTコム リサーチ」登録モニターを対象に「SDGsを意識した消費活動」の現状と課題について調査した。

SDGsに約半数が好感をもっている

　SDGsの認知は、全体の46.6％で、認知している人のうち、82.5％が内容を理解していると回答した。

　また、SDGsの説明を提示した後に、SDGsについて好感をもっているか尋ねたところ、全体の約半数（49.2％）がSDGsに対して好感を有しているとの結果に。SDGsに対する好感度を性別で比較すると、男性は43.1％、女性では55.3％で、男女間で10ポイント以上の違いがみられた。

実際に「SDGsを意識した消費の経験がある人」は約3割

　続けて、実際にSDGsを意識した消費の経験があるのかを調査した。結果27.8％が消費経験があると回答した。性別で比較すると、男性では21.4％、女性では34.2％となっており、男女間で10ポイント以上の違いがみられた。

　また年代別でみると、35～44歳、65歳以上でSDGs消費経験がやや高い結果となった。

SDGs消費の購入品目は食料品や日用雑貨・消耗品

　SDGsを意識した消費の経験がある人に、具体的な購入品目を確認した。結果、「食料品（65.8％）」が最も高く、「日用品等（58.3％）」「衣料品（41.4％）」「電力（34.2％）」と回答が続いた。男女で購入品目に差がみられ、女性では「食料品」が高く、男性では「電力（再生可能エネルギーなど）」が46.2％と女性よりも10ポイント以上高い結果となった。

価格増負担への限界ラインは「3割増」までが最多

　代表的な購入品目4つごとに、「これ以上高いと『高すぎて買えない』と思う価格」について調査した。

　結果、いずれの品目においても、「通常商品より3割増」との回答が最も多く、次いで「通常商品より5割増」の順番となった。年代でみると、18歳～25歳までの若年層では「通常商品より5割増」との回答が最も多く、SDGs消費での価格増に対して若年層では、増加に対する許容度が高いことがわかった。

※各セル内の①②③は、各年代別に、多い順に記載

【調査概要】
調査対象：「NTTコム リサーチ」登録モニター
調査方法：非公開型インターネットアンケート
調査期間：令和4年3月4日（金）～令和4年3月7日（月）
有効回答者数：1,105名
回答者条件：18歳以上の全国男女

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