電通デジタルとMomentumは、アドバタイザー（広告主）・エージェンシー（代理店）・プラットフォーマー（広告配信プラットフォーマー）を対象に、2022年版「アドベリフィケーションに関する意識調査」を実施した。

　以下、一部内容を紹介する。

各アドベリ対策、効果が出たものは？

　まず、各企業にアドベリフィケーション対策（ブランドセーフティ、アドフラウド、ビューアビリティなど）の効果を調査した。下図に示した結果のほか、「特に効果は出ていない」という回答が2021年と比べ最大で7.6ポイント減った。

広告配信先の選定条件としても増加傾向に

　続いて広告主に対し、広告を配信する際、アドベリフィケーション対策の有無を代理店や広告配信プラットフォーム選定の条件に入れるかを尋ねた。その結果「選定条件に入れていて、今後も入れておくつもり」と回答した割合は、2021年より約5％増加した。

　また事業規模別に2021年と2022年を比較すると、「アドベリフィケーションを代理店や広告配信プラットフォームの選定条件に入れている」と回答した大規模な広告主の割合は、15％以上の増加が見られた。

2022年、最も増えた対策は？

　広告主を対象に自社でのアドベリフィケーション対策の内容を質問した。すると、2021年と比べ最も伸び率が高かった対策は、ブランドセーフティにおける「サードパーティデータを活用した指定ドメイン、URLリストの活用」で約2倍となった。また「自社作成の配信指定ドメイン、URLリストの活用」も各項目において増加した。

【調査概要】
調査期間：2022年8月
調査方法：インターネットリサーチ
調査対象：国内のアドバタイザー、エージェンシー、またはプラットフォーマーで広告関連事業に携わっている人
調査会社：マクロミル株式会社
有効回答数：広告主412件（2021年：412件）、代理店291件（2021年：358件）、広告配信プラットフォーマー206件（2021年：198件）

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