D2C支援事業およびECプラットフォーム「ecforce（イーシー・フォース）」を提供するSUPER STUDIOは、自社ECサイトの運営に携わる企業の担当者を対象に、「EC／D2C事業者のマーケティング活動における実態調査」を実施した。

6割以上のEC／D2C事業者がデジタル広告に関して高騰を実感

　まず、デジタル広告におけるインプレッション単価（CPM）が高騰しているかを尋ねた。すると、67％が高騰している（「高騰していると感じる「やや高騰していると感じる」の合計」）と回答。

　新規顧客獲得単価（CPA）に関しても、66.5％が高騰している（「高騰していると感じる「やや高騰していると感じる」の合計」）と答えた。

運営における課題は「売り上げ」や「広告予算の獲得」

　次に、EC／D2C事業の運営における課題を調査した。その結果、「売り上げ（41.5％）」が最多に。次いで「広告予算の獲得（36.5％）」「新規顧客獲得（34.6％）」が続いた。

　デジタル広告における月予算について質問すると、全体では「300～500万円未満」が最も多い結果となった。また従業員数に比例して、月の広告予算も大きくなる傾向が見られた。

出稿媒体は「SNS広告・LINE広告」が4割超えで最多

　続いてデジタル広告の出稿媒体を調査すると、全体では「SNS広告・LINE広告」が41.5％と最多だった。フード／ドリンク業界は「自社メディア・自社SNS（38.7％）」が他業種に比べ高くなった。

　最後に、EC事業の効果分析において尋ねると、黒字化できているEC事業者は約7割が「十分にできている」「ある程度できている」と回答。一方で黒字化できていない事業者は、約6割が「あまりできていない」「まったくできていない」と答えた。

　黒字化できていない事業者の効果分析が不十分な理由としては、「社内にデータアナリストがいない（28.9％）」が最も多く、次いで「分析ツールを使っていない（25.6％）」が挙げられた。

【調査概要】
調査期間：2023年4月13日（木）～4月17日（月）
調査対象：自社ECサイト運営に携わる企業の担当者509人
調査方法：インターネット調査
アンケートモニター提供元：ゼネラルリサーチ
調査企画：SUPER STUDIO

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