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ROASが140%改善⁉「SHOPLIST」が実現したリテールメディア戦略

 ECサイト・小売店舗における、新たな収益の柱として「リテールメディア」に注目が集まっている。欧米では広く浸透してきているが、日本では発展途上の状況だ。こうした中、ファッション通販サイト「SHOPLIST」は、ZETAが提供するリテールメディア広告エンジン「ZETA AD」を導入し、驚きの成果をあげているという。本記事では、CROOZ SHOPLISTの畑中氏、ZETAの出張氏、市川氏にその詳細を伺った。

リアル・ECともにデータの連携が求められるアパレル業界

──今回はCROOZ SHOPLIST(以下、SHOPLIST)様に、ECサイト内における広告活用について伺います。まずは、アパレル業界における直近の動きについて教えてください。

畑中(SHOPLIST):コロナ禍の影響もあり2020年頃から各社がECサイトを強化するためにシステムに投資する動きがありました。昨今実店舗を持つブランド様では実店舗とECサイトの双方に良い影響をもたらせるよう、店舗とシステム面の連携を強化しているところが多い印象です。

 一方で、ECサイトがメインのブランド様では低価格帯~中価格帯で商品を展開するところが多いため、「価格+α」の差別化に力を入れる動きが加速しています。例を挙げると、インフルエンサーとコラボをしたり、トータルコーディネートを含めた商品画像を掲載したりと、より目を引く商品の見せ方を模索する動きがあるように感じます。

CROOZ SHOPLIST 株式会社 営業MD本部 本部長 畑中庸平氏
CROOZ SHOPLIST 株式会社 営業MD本部 本部長 畑中庸平氏

畑中(SHOPLIST):加えて在庫管理に関しては、より一層効率化が求められているように感じます。大きなトレンドとしてSDGsの流れがあり、自社EC・各社ECモール・実店舗を含めたシステム面の在庫管理・連携の流れは強く出ていますね。

確度の高い、新しいユーザーとのタッチポイントを創出

──欧米の小売市場では、リテールメディアが話題となっていますが、貴社の期待値や実態はいかがでしょうか。

畑中(SHOPLIST):ブランド様の販売計画に合わせて活用できるコンテンツになることを期待しております。

 たとえば、主力商品の在庫状況に合わせて広告を活用することで、当初の計画通りに進行できます。また新商品の販売や季節の変わり目に合わせて広告を活用すれば、どのくらいのポテンシャルを秘めた商品なのかをいち早く判断することが可能です。結果、その後の在庫コントロールがしやすくなります。こうすることで、機会損失を最小限に抑えられるだけでなく、膨大にある商品の中からブランド様の主力商品とユーザーのマッチングを創出できると考えております。

 一方で、広告枠を増やしすぎるとユーザーにとってはノイズとなってしまう可能性があります。多すぎず少なすぎずの良いバランスはどこなのか、社内でもたびたび話題に挙がります。最適なバランスとは何なのか? ユーザーに広告商品をネガティブではなくポジティブなコンテンツとして受け取っていただくにはどうずればいいか? と模索を続ける必要があると思っています。

──SHOPLIST様のお話を受け、ZETA様はリテールメディアに関してどのように考えていますか。

出張(ZETA):これまでECサイトは、販売ツールとして捉えられていましたが、「リテールメディア」という新しいメディアと再定義されつつあります。だからこそECサイトには、「ブランドが売りたい商品を売る」と「ユーザーが欲しい商品を買う」のバランスが必要で、自然なコミュニケーションの場にしていくことが求められています。

 しかし個人情報保護の観点から、広告配信に活用するユーザー情報は、増々取れなくなっています。そこでファーストパーティーデータを活用し、お客様と欲しい商品をマッチングさせることでより良いコミュニケーションを図れるのだと思います。

ZETA株式会社 執行役員副社長 博士(情報科学) 出張純也氏
ZETA株式会社 執行役員副社長 博士(情報科学) 出張純也(でばり・じゅんや)氏

市川(ZETA):アパレル業界ですと、お客様が求める価格感も大きく関わってくると思います。たとえばシャツであっても、1万円以下で探す方もいれば、1万5,000円以上で探す方もいます。ユーザーが求めている価格帯での広告の出し分けも重要になってきますね。

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広告掲載面を充実させ、新たな売上の柱を

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MarkeZine編集部(マーケジンヘンシュウブ)

デジタルを中心とした広告/マーケティングの最新動向を発信する専門メディアの編集部です。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

提供:ZETA株式会社

【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

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MarkeZine(マーケジン)
2024/01/10 11:00 https://markezine.jp/article/detail/44123

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