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店舗があるからEC購入につながり、そしてファンへ──青山商事「SUIT SQUARE」のOMO戦略

 青山商事株式会社が展開する複合型ストア「SUIT SQUARE(スーツスクエア)」。2023年5月に「THE SUIT COMPANY」をはじめとする4ブランドを集約させ、OMO型店舗として全国に展開している。ECサイトとリアル店舗それぞれの強みを組み合わせ、顧客ニーズに寄り添った店舗体験の向上を推進する取り組みについて、同社の執行役員 TSC事業本部長 河野氏に伺った。

青山商事が展開するOMO型店舗「SUIT SQUARE」

MarkeZine編集部(以下、MZ):はじめに、自己紹介をお願いいたします。

河野:1994年に青山商事に入社し、「洋服の青山」で店長を経験しました。2000年に新しい業態のブランド「THE SUIT COMPANY」1号店のマネジャーとして日本橋店に着任。その後、新たな市場を開拓していくための様々な業態を手掛け、現在は「SUIT SQUARE(スーツスクエア)」を含めた事業全体を取りまとめています。

青山商事株式会社 執行役員 TSC事業本部長 河野克彦氏
青山商事株式会社 執行役員 TSC事業本部長 河野克彦氏

MZ:SUIT SQUAREを立ち上げた背景を教えていただけますか。

河野:SUIT SQUAREが生まれた背景として、少子高齢化やスーツ離れなどの影響で、スーツの需要減少やカジュアルな装いのニーズが増えている市場の状況がありました。さらにコロナ禍に入って、働き方が変わるとともに消費者がインターネットで買い物をすることが当たり前になってきました。

 これまでTHE SUIT COMPANYでは都心型店舗として事業を展開してきましたので、こういった世の中や市場の目まぐるしい変化を受け、集客面の課題が生じたのです。将来を見据えここでOMO戦略を進めていくべきだという判断になり、2023年の5月にSUIT SQUAREの1号店が銀座に誕生しました。

顧客ニーズに合わせてECを活用し、店舗体験を向上

MZ:SUIT SQUAREについてご説明いただけますか。

河野:SUIT SQUAREは、時代やお客様のニーズに合わせて生まれた複合型ストアです。特徴は、リアル店舗とECを両立させていくOMO型店舗であること。2024年3月時点では20店舗を展開しており、都内から地方店まで拡大しています。

 またSUIT SQUAREでは、店舗の売り場面積をかなり縮小しました。従来の店舗では、売り場面積は約200坪ととても広く、店頭に豊富な商品を置くことでお客様に足を運んでいただく売り方をしていました。しかしデジタル化によって、オンライン上で豊富な商品をラインアップする形に変化しました。

MZ:「オンライン上で商品をラインアップする形」とはどういうことなのでしょうか。

河野:「デジラボ」というサービスでは、店舗にいながらEC上の商品約1万点から選ぶことができ、自宅配送も可能なため手ぶらで帰ることができます。これにより店頭に置く商品数自体はそれほど多くなくとも、お客様が試着して気に入った型のスーツで別の色をECで購入いただく、といった方法も可能です。

「デジラボ」イメージ(https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000081.000115161.htmlより)
「デジラボ」イメージ(https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000081.000115161.htmlより)

河野:さらに、従来は旗艦店とそれ以外の店舗で取りそろえる商品数に差が出ていましたが、今はECがあることで店舗問わず在庫が共通している形です。どの店舗へ行っても同じ商品が買える点も、お客様の購買体験の向上につながっています。

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この記事の著者

吉永 翠(編集部)(ヨシナガ ミドリ)

大学院卒業後、新卒で翔泳社に入社しMarkeZine編集部に所属。学生時代はスポーツマーケティングの研究をしていました。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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MarkeZine(マーケジン)
2024/05/07 09:00 https://markezine.jp/article/detail/45394

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