ノバセルは、テレビCM放映実績のある企業に所属する20代～70代の社員400名を対象に「広告出稿に対する意識調査」を実施し、その結果を発表した。調査結果によると、一連の騒動とフジテレビの対応の問題が明るみになった「フジテレビ問題」後、テレビCMの予算配分を見直すきっかけになったと回答した人は、74.3％だった。

　まず「フジテレビ問題」についてどの程度認識しているか質問。認識している人は、89.6％だった。続けて、「テレビ広告予算の配分を見直すきっかけになったと思いますか」という質問に対して、74.3％が見直すきっかけになったと回答した。

　「今後1年以内に、貴社のテレビ広告予算をどのように検討される予定ですか」という質問に対し、26.5％が「大幅に削減または完全撤退を検討」、32.3％が「一部削減を検討」、「現状維持の予定」は28.0％の回答だった。

　「もしテレビ広告予算を他の媒体に再配分するとした場合、具体的にどの媒体・施策への振り分けを検討していますか」という質問では、1位が検索連動広告、2位が動画広告、3位がSNS広告だった。

　「貴社の動画広告（YouTube、TVer、ABEMAなど）の出稿状況や今後の方針について、最も近いものをお選びください」という質問には、59.1％が定期出稿の効果を実感している一方で、削減・停止の意向も合計で2割程度の回答結果となった。

　動画広告の出稿に対する課題として挙げられたのは、1位「スキップ機能などの影響による動画広告の視聴完了率が低い」が30.3％、2位「精度の高い適切なターゲティング設定ができない」、「プラットフォームごとの運用最適化やKPI設定に対する負担」、「プラットフォームごとの効果比較や予算配分の最適化がわからない」で各25.5％、「テレビCMとの統合的な効果測定ができていない」が24.5％、「希望ターゲットに対する配信ボリュームの確保ができない」は24.0％で横並びの結果となった。

　「予算最適化の手法やツール（MMMやデジタル広告の媒体別分析など）を導入・検討した経験はありますか」という質問に対しては、「既に導入している（外部コンサル含む）」という回答はわずか22.8％で、「導入を検討中」は47.0％だった。広告施策の中長期的な効果の可視化の難しさ、施策ごとのROI（投資対効果）の把握が課題になる一方で、課題解決策に取り組めている企業は少ないことが浮き彫りになった。

【調査概要】
調査期間：2025年2月13日～2月17日
対象者：関東のテレビCM放映実績のある企業に所属する20代～70代
調査方法：第三者機関インターネット調査（ノバセル調べ）

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