スポーツ施設の命名権で100億円規模の契約が締結されるなど、巨額投資のニュースが世間を賑わせている。こうしたネーミングライツやスポーツ協賛、テレビのタイムCMなど、年単位で露出を続ける「長期施策」は、いまやブランディングの主戦場だ。一方で、マーケティング投資に対する「説明責任（アカウンタビリティ）」はかつてなく厳しく求められており、投資が巨額になるほど「で、どんな効果があったのか？」という問いは重くのしかかる。短期施策なら売上の反応で説明がつくが、長期施策を同じ物差しで測ろうとすると輪郭がぼやけ、明確に説明することが難しくなる。本稿では、長期施策の「ブラックボックス」を解き明かすための、データに基づいた評価アプローチを紹介する。
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原野 朱加（ハラノ アヤカ）
株式会社野村総合研究所 マーケティング戦略コンサルティング部 エキスパートコンサルタント
マーケティング調査会社を経て2016年中途入社。データを活用したマーケティング支援を専門領域とし、民間～公共まで幅広いクライアントを支援。NRI認定データサイエンティスト。
※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です
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梶原 光徳（カジハラ ミツノリ）
野村総合研究所 マーケティング戦略コンサルティング部 グループマネージャー
2008年入社。以来、マーケティング×データアナリティクス分野を中心に、民間企業の
コンサルティングに従事。社内の新規事業の企画や立ち上げなども行っている。※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です
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