パブリシティ的価値は下落。「セカンドライフ」の真価を長期的視点から見定める

　「セカンドライフ」の商用サービス開始から4年が経ち、日本でも近年急速にメディアで取り上げられるようになった。個人利用はもちろん、ビジネスシーンへの活用といった観点からも熱い視線が注がれている。徳久氏はまず、冒頭において「若干話題が先行しすぎている感もあり、実際のところ『その価値』」はあるのか、まだまだ議論する必要がある」と述べ、「将来的な3Dｉの可能性を見定め、冷静に長期的な価値を評価することが大切である」と語った。

デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社　
取締役CTO兼e-ビジネス本部長　徳久昭彦

　続いてスパイスボックスの飯野氏より、インターネット広告における日本の活用状況や事例などが紹介された。同社が手がけてきたセカンドライフ内の広告クリエイティブは「ソフトバンク」「三越」「大塚製薬」など。いずれもハイセンスでユニークなものばかりである。他にも続々と企画中のものもあり、「Japan Island」と名付けられた日本語圏の開発・運営を行っているという。さらに日本語圏においては、個人向けの無料レンタルSIM（スペース）や企業向けの有料サービスなどを展開し、SIM内の広告展示物の製作や大学のセカンドライフ研究支援を行うなど、幅広く活動している。

株式会社スパイスボックス　
ビジネスプロデュース局　飯野正樹

　そうした経験から現在、飯野氏が感じている「企業がセカンドライフを利用する価値」とはどのようなものか。既に広告を掲載するだけで取り上げられるパブリシティ価値としての時期は過ぎ、かといって中途半端な参加はマイナスイメージに取られる。セカンドライフの中で何をコミュニケーションし、価値を生み出していくかという段階に差し掛かっているという。つまりバーチャルに「ブランド」を体験してもらい、親和性を持ってもらうことで、セカンドライフ外での企業活動に結びつけようという発想である。

企業利用による「セカンドライフ」の価値を高める3つのポイント

　そのためのセカンドライフの使い方として、飯野氏は3つのポイントを提案した。