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「世の中の広告は高齢者をターゲットにしていない」と半数以上が回答【高齢化に関するグローバル調査】

 ニールセンは、「高齢化に関するグローバル調査」の結果を発表した。

「世の中の広告は高齢者をターゲットにしていない」と半数以上が回答

 調査において、回答者のおよそ半数(51%)が世の中の広告は高齢者をターゲットにしておらず、ラベルの読みやすい商品が不足している(50%)と回答した。

 高齢者のニーズに対応した商品やサービスに関する質問では、全体の43%がパッケージの開けやすい製品が少ないと回答し、「特定の栄養ニーズを満たす食品」(45%)、「少量パックの食品」(44%)、「わかりやすい栄養成分表示」(43%)が不足していると答える人はそれぞれ4割を超えた。

 日本は高齢化が進んでいるにも関わらず、高齢者向けの製品、サービスが見つけやすい・利用しやすいと感じている人は世界平均よりも少なかった。

「日用品の買い物によりデジタルを活用していきたい」

 全体の3分の1を超える回答者(37%)が、すでに日用品をオンラインで注文・宅配で受け取るサービスを利用しており、過半数(54%)は今後利用可能になれば使ってみたいと回答した。日本でも、25%が同サービスを利用、56%が今後試してみたいと答えた。

 日用品の購入時にオンラインクーポンを利用している人は3人に1人(32%)で、アジア太平洋(41%)と北米(38%)での利用率は平均を超えた。今後利用可能になれば使いたいと考える人はさらに多く、中南米で75%、中東・アフリカで64%、欧州で61%、アジア太平洋と北米でそれぞれ54%となった。日本でのオンラインクーポン利用率も4人に1人(26%)に上り、今後使ってみたいと答えた人も55%に上った。

 オンライン・モバイル買い物リストを使用している人も全体の4分の1近く(23%)にのぼり、中南米では4人中3人が、その他の地域でも6割を超える回答者(中東・アフリカ:63%、アジア太平洋:62%、北米:62%、欧州:61%)が、利用可能になれば活用したいと回答した。

【調査概要】
調査対象:60の国と地域で15歳以上のインターネットユーザー3万人以上
調査時期:2013年8月14日~9月6日

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2014/03/12 10:30 https://markezine.jp/article/detail/19446

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