ニールセンは、「高齢化に関するグローバル調査」の結果を発表した。

「世の中の広告は高齢者をターゲットにしていない」と半数以上が回答

　調査において、回答者のおよそ半数（51％）が世の中の広告は高齢者をターゲットにしておらず、ラベルの読みやすい商品が不足している（50％）と回答した。

　高齢者のニーズに対応した商品やサービスに関する質問では、全体の43％がパッケージの開けやすい製品が少ないと回答し、「特定の栄養ニーズを満たす食品」（45％）、「少量パックの食品」（44％）、「わかりやすい栄養成分表示」（43％）が不足していると答える人はそれぞれ4割を超えた。

　日本は高齢化が進んでいるにも関わらず、高齢者向けの製品、サービスが見つけやすい・利用しやすいと感じている人は世界平均よりも少なかった。

「日用品の買い物によりデジタルを活用していきたい」

　全体の3分の1を超える回答者（37％）が、すでに日用品をオンラインで注文・宅配で受け取るサービスを利用しており、過半数（54％）は今後利用可能になれば使ってみたいと回答した。日本でも、25％が同サービスを利用、56％が今後試してみたいと答えた。

　日用品の購入時にオンラインクーポンを利用している人は3人に1人（32％）で、アジア太平洋（41％）と北米（38％）での利用率は平均を超えた。今後利用可能になれば使いたいと考える人はさらに多く、中南米で75％、中東・アフリカで64％、欧州で61％、アジア太平洋と北米でそれぞれ54％となった。日本でのオンラインクーポン利用率も4人に1人（26％）に上り、今後使ってみたいと答えた人も55％に上った。

　オンライン・モバイル買い物リストを使用している人も全体の4分の1近く（23％）にのぼり、中南米では4人中3人が、その他の地域でも6割を超える回答者（中東・アフリカ：63％、アジア太平洋：62％、北米：62％、欧州：61％）が、利用可能になれば活用したいと回答した。

【調査概要】
調査対象：60の国と地域で15歳以上のインターネットユーザー3万人以上
調査時期：2013年8月14日～9月6日

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