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コミュニケーション手段はメールからソーシャルへ、LINEは40代以下の全年代で30ポイント増【総務省調査】

2014/04/17 13:45

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平日のテレビ視聴が40代、50代で減少

　総務省は「情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」を実施した。この調査は、テレビ､新聞といった従来型メディアと、ソーシャルメディア等のインターネット上のメディアの双方について、利用時間と利用時間帯、利用目的、信頼度等を調査するもの。

　主なメディアの利用状況を見ると、平日のテレビのリアルタイム視聴は168.3分（前年184.7分）､ネット利用は77.9分（同71.6分）、新聞閲読は11.8分（同15.5分）となり、ネット利用時間以外の平均利用時間は減少傾向にある。

主なメディアの平均利用時間（平日）

　平日のテレビの減少要因は40代､50代の視聴時間の減少によるもので（前年比40分超減）、若年層（10代・20代）には変化は見られなかった。

コミュニケーション手段の変化、メールからソーシャルへ

　平日のコミュニケーション手段ごとの平均利用時間は、全体ではメールが最も長く26.0分（前年28.6分）､次いでソーシャルメディアが15.5分（同8.8分）。若年層では、ソーシャルメディアの平均利用時間が10代で48.1分（同26.9分）、20代で45.1分（同21.9分）と、ほぼ2倍となりメールと逆転。コミュニケーション手段がメールからソーシャルメディアに移行している。

コミュニケーション系メディアの平均利用時間（平日）

　休日は、平日と比較して若年層のソーシャルメディア利用時間が大幅に長い。特に10代は78.3分と平日48.1分に比べ30分程度長くなっている。主なソーシャルメディアの利用率は、全体で57.1％と過半数を超えた。40代でも利用率が60.5％となるなど、若年層以外の年代でも利用が一般化しつつある。

ソーシャルメディアの利用率（全体・年代別）

　なかでも、前年に比べ最も利用率が伸びたLINEは、20代の80.3％が利用。40代以下のすべての年代で利用率が前年比で30ポイント以上増加している。

ソーシャルメディアの利用率（サービス毎・年代別）

　スマートフォンの利用率は全体で52.8％と約20ポイント増え、過半数が利用している（前年32.0%）。最も利用している20代は87.9％（同68.4%）で、最も利用率が伸びた40代をはじめ、30代、10代において前年に比べ利用率が約30ポイント増加している。

スマートフォン・フィーチャーフォン・タブレットの利用率

　一方、60代の利用率は8.7％に留まっており、シニアの利用が進んでいない。タブレットの利用率については、全体で15.4％（同8.1%）で、30代から50代が前年に比べ約10ポイント増加するなど、普及しつつある。

動画等共有・配信サービスは、シニア層の利用が少ない

　全体で最も利用されているのはオンデマンド型動画共有サービス（YouTube、ニコニコ動画等）で、52.8％と過半数が利用している。60代以外のすべての世代で利用されている割合が最も高い。

　次に、有料多チャンネル放送サービス（WOWOW、スカパー、CATV等）が続き、全体で22.3％。40代、50代がやや高く30％弱となっている。「いずれも利用していない」は全体の40％弱を占め、年代が上がるにつれその割合が高く、60代では73.3％。無料のテレビ放送を除くと、各種動画共有・配信サービスは、シニア層の利用が少ないことが窺える。

どこでニュースを見るか、20代ではネットが紙を上回る

　新聞・ニュースサイトの利用率（複数回答）は、全体では通常の紙の新聞が65.8％で最も高く、Yahoo!ニュースなどのポータルサイトのニュース配信が31.8％と続いている。ただし、20代では両者が逆転している。

　最も利用する新聞・ニュースサイトについても同様の傾向にある。新聞社が提供するニュースサイトの利用率は、無料のサイトは20代が11.2％で最も高い。有料のサイトは最も高い40代で2.4％と利用が伸びていない様子が窺える。

最も利用している新聞・ニュースサイト（全体・年代別）

　「時事情報」（「いち早く世の中のできごとや動きを知る」「世の中の動きについて信頼できる情報を得る」）を得るためのメディアとしては、全世代平均でテレビが約6割と最も高い。ただし20代は、いち早く時事情報を得るためには、テレビよりインターネットを利用している。

　メディアの信頼度は、全体では新聞の信頼度が一番高く71.3％で、テレビが65.7％と続く。インターネットの信頼度についてはテレビ、新聞に比べると全体に低め。若年層だから高いという訳でもなく、30%前後から40%弱で年代差があまりない点も昨年同様となった。

【調査概要】
・訪問留置調査（全国125地点。ランダムロケーションクォータサンプリングにより抽出）。13歳から69歳を対象とする計1,500サンプル
・調査日：2013年11月30日（金）～12月8日（日）
・日記式調査とアンケート調査を併行実施（25年度調査は、平日に加え、初めて休日を日記式調査の対象とした）
・東京大学情報学環橋元良明教授ほか※との共同研究の形式で実施。
※東京経済大学コミュニケーション学部准教授北村智氏及び東京大学大学院学際情報学府博士課程（橋元研究室在籍）河井大介氏