動画広告への対応は「収益向上チャンス」
動画広告の高い訴求力に期待し、さまざまな業種の広告主がその運用に関心を寄せている。この状況を受けて、配信システムやプレーヤーの環境整備も進む。また、実際に配信する先として、メディアサイドも動画広告枠の設定を急いでいる。メディアにとって現況は、自社の収益を引き上げる大きなチャンスだ。まさに、これから日本で拡大していく市場だけに、準備が後手になっていると感じている企業でも「十分に間に合う」とブライトコーブ セールスディレクターの北庄司英雄（きたしょうじ・ひでお）氏は語る。
メディアが動画広告の取り扱うにあたり、北庄司氏は次の3つが必要だと解説する。
1.動画広告テクノロジーの選定
2.動画コンテンツの制作
3.動画配信プレーヤー（プラットフォーム）
このうち、ブライトコーブが事業を展開するのは、3番目にあたる動画配信プレーヤーの部分だ。2004年にボストンで設立された同社は、動画配信プラットフォーム「Video Cloud」を主力とし、すでに全世界で6,300社のメディアやパブリッシャーに採用されている。日本では日本経済新聞や日本テレビといった各種メディアのほか、サントリー、資生堂などのメーカーや、通販や金融など幅広い業種で約300社が導入。最近話題になった、日本テレビの「番組見逃し視聴」もブライトコーブがサポートしている。
「高いCPAを狙える」動画広告とは？
「Video Cloud」のメインサービスは動画をアップロードし、クラウド側で変換・マルチデバイスに対応したコンテンツを配信すること。また、同時にアクセス分析や広告の挿入までをカバーしている。
「実は、広告ビジネスの展開には配信プレーヤーが最も大切」と北庄司氏は強調する。今、配信プレーヤーに求められる機能は非常に多岐に渡っている。まず、刻々と変化する生活者のメディア接触状況に対応して、スマートフォンやタブレットでの視聴をカバーすることが不可欠だ。通信速度やOSの自動判別も、なくてはならない。また、公開した動画はアクセスログを解析し、離脱率や視聴時間を分析してPDCAを回すことで、より良質なコンテンツ配信につなげられる。さらに、ユーザーが目にする部分も含めたプレーヤーのカスタマイズや、人気の高いライブイベント実施のフォローなども、ブライトコーブが提供する機能で好評だという。
現在、インストリーム（プリロール）、インディスプレイ、インリード、そしてコンテンツ・ブランディング型という4つの動画広告の種類が一般的だが、ブライトコーブでは主にインストリーム動画広告をサポートしている。このタイプの広告について、北庄司氏は「ユーザーが動画を見ようという姿勢になっているときに訴求できるのが利点。高いCPAを狙えるので、メディアサイドにはインストリーム動画広告枠の設置を薦めています」と語る。
