ブランディング目的の広告主が中心に

── 日本の広告市場では、過去に何度か「動画広告が拡大する」と言われたタイミングがありましたが、昨年から今年にかけての傾向を見ると、動画活用が徐々に進んでいる印象です。まずは2014年を振り返っての所感を聞かせていただけますか？

サロップ：昨年はパリ、サンパウロ、メキシコシティ、上海の4拠点を新設し、世界で計15拠点となりました。いずれの地域でも、力強く事業を展開しています。米TubeMogulは、昨年7月にNASDAQに上場しました。そのころを境に、オンライン動画広告の市場はグローバルで見ても爆発的に大きくなったと思います。私たちの日本のクライアントも、昨年3月の時点では100社弱でしたが、まだ1年経たない現時点で200社を超えています。

　また、米国では12月にプログラマティックテレビを発表したことも昨年のトピックのひとつです。

── TubeMogulの好況は、やはり動画に対するニーズの表れかと思います。日本市場では、どのような業種の企業との取引が多いのですか？

サロップ：業種は本当に幅広く、あらゆるジャンルのクライアントに使っていただいています。業種ではない特徴を挙げると、RTB市場では全体的にはリード獲得やコンバージョンを目的とする広告主が多いと思いますが、当社ではブランディングを目的とするクライアントが大半です。アドベリフィケーションを強く求められているので、当社を選んでいただいているのだと思います。

高まるブランドリフト効果の測定ニーズ

── 確かに、ブランディングを目的とする場合、ブランド毀損の回避は外せないですね。

サロップ：ええ。なので、当社では出稿先のサイトやページレベル、またプレイヤーレベルでも質を担保できる仕組みを構築し、ブランド広告主が安心して使える環境を整えることを第一に掲げています。配信先を可視化し、透明性も担保しています。

── ちなみにそのニーズは、日本に限らずグローバルでも同じですか？

サロップ：はい一緒です。米英はもちろん、東南アジア、オーストラリア、これから大きく市場が拡大しそうな中国でも、広告主のニーズは共通していますね。また、昨年からはブランドリフト調査の依頼も多い状況で、ブランディングへの期待だけでなく、効果測定に重きを置いていることも感じています。

── ブランドリフトの効果を動画広告で把握するのは、比較的難しいのではないですか？

サロップ：やはり、コンバージョン数をカウントできるようなものよりは難しいと思います。当社では全部で約50種類の効果指標の設定が可能なので、そうしたニーズに応えられているのではないでしょうか。

　日本の広告主のKPIは非常に多岐にわたっていて、同じブランディング目的でも把握したい指標は完全視聴だったりCTRだったりと様々なので、クライアントごとの適切な設定に注力しています。ただ、個別の指標を追いながら全体としての手応えを確認したいというのは共通していると思います。