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MarkeZine Day 2015 Spring

注目集まるマーケティングオートメーション、ベンダー3社が語る「チャネル横断の施策を成功に導く秘訣」

 3月17日(火)に開催したMarkeZineDay 2015 Springの基調講演は「マーケティングオートメーションの現状動向と今後の見通し」と題し、アドビ システムズ、セールスフォース・ドットコム、マルケトの3社を招いてパネルディスカッションを行った。企業の関心の高さが浮かび上がるとともに、マルチチャネル化への対応や組織体制などの課題も明らかになった。

注目が集まるマーケティングオートメーション、ベンダー3社の視点

押久保:昨年あたりからマーケティングオートメーションの話題が各所で聞かれるようになり、市場が立ち上がり始めていると感じている方も多いかと思います。しかし、ツールの立ち位置や、具体的にどの部分を自動化するのかなどについては語る人によって意見が様々で、統一的な見解は生まれていない段階です。

 今回はそれぞれマーケティングオートメーションツールを持つアドビ システムズセールスフォース・ドットコムマルケトベンダー3社に、市場の見通しや顧客の課題をうかがいたいと思います。

左から、株式会社マルケト代表取締役社長福田 康隆氏、株式会社セールスフォース・ドットコムSalesforce Marketing Cloud 営業・ソリューションコンサルティング 執行役員笹 俊文氏、アドビ システムズ株式会社グローバルサービス統括本部 コンサルティングサービス本部 DMSコンサルティング部 シニアコンサルタント/デジタルマーケティングエバンジェリスト安西 敬介氏、モデレーターMarkeZine編集部編集長押久保 剛
右から、株式会社マルケト 代表取締役社長 福田 康隆氏
株式会社セールスフォース・ドットコム
Salesforce Marketing Cloud 営業・ソリューションコンサルティング 執行役員 笹 俊文氏
アドビ システムズ株式会社 グローバルサービス統括本部
コンサルティングサービス本部 DMSコンサルティング部
シニアコンサルタント/デジタルマーケティングエバンジェリスト 安西 敬介氏
モデレーター MarkeZine編集部 編集長 押久保 剛

アドビ、セールスフォース、マルケトが持つ強みとは

押久保:まずはアドビの安西さん、自己紹介と自社の強みをお聞かせください。

安西:私は航空会社のSE出身で、エンドユーザーとしてサイトカタリストを使っていました。それがきっかけで、2008年にオムニチュアに入社し、翌年の買収を受けてアドビの所属となりました。現在は、幅広い視野でマーケティングのコンサルティングを行っています。

 当社のマーケティングプラットフォーム「Adobe Marketing Cloud」は、現在8つのソリューションで構成され、すべてのデータを一元管理しています。マーケティングオートメーションの定義にもよりますが、今回パネルに参加されている他2社と同じような領域でいけば8つのうちのひとつ「Campaign」で支援をしており、「Adobe Photoshop」などを使って制作されたクラウド上のコンテンツをメールの内容に活用するといった、クリエイティブとの連携が大きな強みです。広告やウェブサイト、デジタルサイネージなどのすべての接点をひとつのデータで管理しよう、というのが私たちの基本理念です。

Adobe Marketing Cloud
Adobe Marketing Cloud

押久保:ありがとうございます。それでは、セールスフォースの笹さんお願いします。

笹:私はERPや電子購買の領域を経て、2011年に当社に参画しました。昨年より「Salesforce Marketing Cloud」の統括をしています。当社のプラットフォームで支援しているのは、One to Oneのカスタマージャーニーの実現です。ますます進んでいる、顧客接点のマルチチャネル化への対応が万全な点が強みです。特に日本では、ユーザー環境を踏まえ、LINEとも連携しています。

Salesforce Marketing Cloud
Salesforce Marketing Cloud

 クライアントの9割がBtoCなので、顧客データベースが数億人規模になることもあります。そこに対応した数億通りのキャンペーンのマネジメントが可能です。旅行会社が代表例ですね。

押久保:大量のキャンペーン展開に相性がいいのですね。では、マルケトの福田さん、お願いします。

福田:私はオラクルを経て、セールスフォースで営業部門の責任者を経験した後、昨年のマルケト日本法人設立に伴って代表に就任しました。

 マルケトは2007年に創業した新しい会社で、マーケティングオートメーションに特化した専業ベンダーです。当社の「エンゲージメントマーケティングプラットフォーム」は、創業当初BtoBの企業で導入が先行しましたが、近年はBtoCの企業でも導入が増えています。メールの大量配信から、パーソナライズや顧客と長い時間をかけて関係を育成するニーズが、BtoB、BtoC双方で高まっているのだと思います。

エンゲージメントマーケティングプラットフォーム
エンゲージメントマーケティングプラットフォーム

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関心は加速、導入が進むにつれ課題となる部門間連携

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この記事の著者

高島 知子(タカシマ トモコ)

 フリー編集者・ライター。主にビジネス系で活動(仕事をWEBにまとめています、詳細はこちらから)。関心領域は企業のコミュニケーション活動、個人の働き方など。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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