SHOEISHA iD

※旧SEメンバーシップ会員の方は、同じ登録情報(メールアドレス&パスワード)でログインいただけます

新着記事一覧を見る

おすすめのイベント

おすすめの講座

おすすめのウェビナー

マーケティングは“経営ごと” に。業界キーパーソンへの独自取材、注目テーマやトレンドを解説する特集など、オリジナルの最新マーケティング情報を毎月お届け。

『MarkeZine』(雑誌)

第107号(2024年11月号)
特集「進むAI活用、その影響とは?」

MarkeZineプレミアム for チーム/チーム プラス 加入の方は、誌面がウェブでも読めます

業界キーパーソンと探る注目キーワード大研究(AD)

グローバル基準の動画マーケティングに追いつく為に必要なマーケティングサイエンス&クリエイティブとは?

 日本の動画マーケティングは、いまだ運用型広告のひとつとして語られることが多い。動画マーケティングの目指すべきゴールとは、動画の再生回数を増やすことなのだろうか? 今回、グローバルで動画アドネットワーク事業を展開しているアンルーリーの東京オフィスで代表取締役を務める香川 晴代氏と、動画プラットフォーム「EICHI™」を発表した電通ダイレクトフォースの古後 淳氏と小川 貴史氏の3名による鼎談の模様からその答えを探る。

世界と異なる発展を遂げる日本市場

(右)アンルーリー JapanCountry Manager 代表取締役 香川 晴代氏
(左)株式会社電通ダイレクトフォース コミュニケーションデザイン本部 本部長 古後 淳氏
(中央)同社 新規事業開発ユニットリーダー 小川 貴史氏

古後:香川さんはFacebookを退社してアンルーリーの代表取締役に就任されましたが、今回の日本進出は、日本の動画マーケティングにどの様な期待をされてのことだったのでしょうか?

香川:日本は海外と比較してネット予算に占める動画の割合が、まだ極端に小さいですね。裏を返すと今後の日本市場の成長に期待して進出しています。今回私が代表取締役に就任したのも、動画マーケティングに大きな可能性を感じているからです。動画を専門とした様々なスキルやナレッジが得られるとともに、世界最大の動画ビッグデータとユニークなテクノロジーを持つ企業を探した結果、アンルーリーにたどり着きました。

小川:日本はやはり海外に遅れを取っているのでしょうか?

香川:そうですね。データを見る限り欧米の3、4年近くは遅れています。日本のデータを見ると、昨年1年間で企業動画の数は対前年比1.6倍になっているのですが、世界の平均は1.2倍。世界では少し落ち着いてきているのに対し、日本は急速に伸びており、まだまだこれから伸びる見込みがあります。ただ、成長は著しいのに対し遅れている部分があるのも事実です。特にソーシャルメディアで多くシェアされるような動画がまだまだ海外に比べ少ないですね。

古後:日本の動画マーケティングが海外に比べ遅れている要因は、何だとお考えですか?

香川:日本はテレビの影響力が強く、デジタルでブランドマーケティングを行う企業はこれまで少なかったです。このため、世界とは異なる発展を遂げているのではないでしょうか。アンルーリーの本社があるイギリスでは、すでにデジタル予算の方がテレビよりも大きくなっています。

古後:日本でも最近はテレビを“まったく見ない派”と“よく見る派”の二極化が進んでいます。そうなると、テレビCMでは“まったく見ない派”にリーチできなくなってしまいます。その辺りの動向はきちんと捉えておかないといけないでしょうね。

日本のバイラル動画はこれから

古後:日本の動画マーケティングにおいて、必要なポイントを教えてください。

香川:まず、昨年日本国内でウェブ上にアップされている企業の広告動画を見ると、テレビCMの流用が大半で、オンライン向けに作成された動画コンテンツは少ないですね。視聴者が共感し、支持したいと思う、つまりシェアしたくなるような動画コンテンツも少ないです。SNSの爆発的な普及を背景に、海外のマーケターには消費者が自ら拡散してくれるような動画を作ろうという考え方が浸透しています。

小川:そもそも、「日本人は動画をシェアするのに慎重だからシェアが少ないのでは」という意見もあるかと思いますが、香川さんはどのように考えていますか。

香川:確かに、日本人の動画のシェアが少ないのは「シェアすることで自分がどう見られるのか」という周りの目を気にするという理由もあると思います。ただ、「シェアしたいと思うようなコンテンツを企業が出していない」ということも一因と考えます。

 海外ではバイラル動画は完全視聴率が高く、ブランド好意度や実際の売上につながるのでトレンドとなっていますが、日本では始まったばかり。そこに企業にとってビジネスチャンスがあると思っています。ちなみに、昨年日本で最もウェブ上でバイラルした動画は資生堂「High School Girl?メイク女子高生のヒミツ」でした。

古後:バイラル動画を作りたいと思っていながらも、目先の費用対効果にとらわれて、なかなか投資に踏み込めない企業が多いと思います。海外では実際に売上につながった事例はありますか?

香川:ある酒類グローバルメーカーでは、動画マーケティングの成果を測るために、一定期間テレビCMを止めて、オンライン動画だけを出す期間を作って調べたところ、オフラインでの売上が6%アップしたという事例があります。

古後:我々も、今の事例や海外の事例を見ていると、テレビCMと同等かそれ以上の可能性が動画マーケティングにはあると感じています。テレビCMは受動的ですが、オンライン動画は自分で検索して見に行ったり、友達がシェアしたものをクリックして視聴するという能動的な要素が入るという違いも持っていますしね。

セミナーでは国内事例も紹介します!

 3月10日(木)、電通ダイレクトフォース主催の無料セミナー「売上数十億円を達成するために必要な動画マーケティング」が開催されます。記事にも登場した古後氏と香川氏が動画マーケティングのノウハウを一挙解説。また、「EICHI™」の開発元であるパレク・トリカルによる日本国内のファストファッションブランドの事例の紹介もあります! 詳細・お申込みはこちらから

MarkeZine Dayではさらなるノウハウ・事例が明らかに

 3月3日(木)に秋葉原コンベンションホールにて開催される「MarkeZine Day 2016 Spring」にて、古後氏と香川氏が登壇します! 記事内では語られなかった企業の事例や、より詳しい動画マーケティングにおけるノウハウが語られます。詳細・お申込みはこちら

次のページ
インタラクティブ性で新たな顧客体験を創出

この記事は参考になりましたか?

  • Facebook
  • X
  • Pocket
  • note
関連リンク
業界キーパーソンと探る注目キーワード大研究連載記事一覧

もっと読む

この記事の著者

野本 纏花(ノモト マドカ)

1983年生まれ。成蹊大学経済学部卒業。大学卒業後、大手IT企業にてレンタルサーバーサービスのマーケティングを担当。その後、モバイル系ベンチャーにてマーケティング・プロダクトマネージャーを務める傍ら、ライター業を開始。旅行関連企業のソーシャルメディアマーケターを経て、2011年1月Writing&Marketing Com...

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

この記事は参考になりましたか?

この記事をシェア

MarkeZine(マーケジン)
2016/02/05 12:00 https://markezine.jp/article/detail/23813

Special Contents

PR

Job Board

PR

おすすめ

イベント

新規会員登録無料のご案内

  • ・全ての過去記事が閲覧できます
  • ・会員限定メルマガを受信できます

メールバックナンバー

アクセスランキング

アクセスランキング