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少ないインプットで潜在的ニーズを導き出す~人工知能「KIBIT」が開くマーケティング活用の可能性

 今年に入り、マーケティング領域でも急速に人工知能への注目が集まっている。デジタルマーケティングやWebの分野に特化して人工知能事業を展開するRappaでは、人工知能「KIBIT」を活用し、すでに複数のソリューションを提供している。3月3日に開催されたMarkeZine Day 2016 Springでの講演「今こそ取り組むべき人工知能のマーケティング活用事例」では、同社の代表取締役社長である斎藤匠氏から、現在マーケティングにおいてどこまで人工知能が実用化されているのかが解説された。

人間の心の機微を理解する人工知能「KIBIT」

 この半年ほどの間に、急激にマーケティングへの人工知能の活用が注目を集めるようになった。昨年秋に設立されたRappaは、まさにマーケティング領域に特化した人工知能事業を展開する企業だ。親会社のUBICでは、法律や不正調査の分野で10年以上にわたって培ったノウハウを元に人工知能「KIBIT」を開発し、実業務に役立つ形でサービスを提供。主戦場をアメリカに置き、国際訴訟の支援をはじめとして非常に厚い実績を有している。

Rappa株式会社 代表取締役社長 斎藤 匠氏
Rappa株式会社 代表取締役社長 斎藤 匠氏

 「KIBITという名称には、人間の心の機微を理解できるという意味を込めている」と、Rappa代表取締役社長の斎藤匠氏は話す。KIBITは、UBICがアルゴリズムから構築し、機械学習と自然言語処理を応用したLandscapingという技術を搭載。これに、人間の心や行動を科学する行動情報科学というモデルを掛け合わせることで、本来は人間の高度な判断が求められる分野での実用化を可能にしている。

 膨大な情報の中からほしいものだけを探す、ビッグデータ解析が抱える共通の課題として、斎藤氏はこんな例を挙げる。

 「干し草の中から針を見つけるのは、そう難しくありません。従来のビッグデータを解析する手法で解析が可能です。我々が行っているのは、干し草の中から少しだけ違う干し草を見つけることです。ほしいものとそうでないものにごくわずかの差異があり、これまで弁護士や分析官など専門の知見を持つ人でないと判断できなかった領域を支援しています」(斎藤氏)

専門家が必要な判断を代行

 KIBITを用いると、たとえば膨大なメールのデータから、秘密裏に行われた談合の証拠となるメールを見つけ出すことが可能だという。KIBITはテキストデータを解析対象としているため、メールやワード文書、エクセルなどに記載されたテキストの意味を正しく理解して、人間の判断を加えることでその知見を学習し、専門家に代わって膨大なデータを評価できる。属人的な知見が必要な営業マネージャーや人事マネージャーの観点を学び、判断を代行するという活用も進んでいる。

KIBITが明らかにした不正なメール

 これをマーケティング領域に用いると、たとえばECサイトでのカスタマーレビューや口コミサイトの投稿などを分析して精緻なレコメンドが行える。これについては、現在ECサイトや口コミサイトと協業して技術検証を重ね、ビジネスへの実装が目前だ。また、コンタクトセンターへの問い合わせなどから「特定商品へのコメント」や「サービス改善の要望」など、ほしい情報だけを抽出する活用はすでに始まっている。

 企業の人工知能に対する関心の高まりを受けて、斎藤氏は最近、人工知能を活用するには前提として膨大なデータのインプットが必要なのでは、という相談を受けることが多いと話す。ある企業からは「別の事業者から、人工知能の活用には最初に100万件のデータが必要だと言われ、諦めた。そんなデータ量はないし、あっても関連付けができない」と悩みを明かされたそうだ。

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少量のインプットだけでレコメンドが可能に

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この記事の著者

高島 知子(タカシマ トモコ)

 フリー編集者・ライター。主にビジネス系で活動(仕事をWEBにまとめています、詳細はこちらから)。関心領域は企業のコミュニケーション活動、個人の働き方など。

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