マクドナルド、スターバックスなどの通知ON率は
では、プッシュ通知のON率はどれくらいなのでしょうか。
2016年6月時点でインストール数の多い、実店舗を保有する企業が提供するアプリを調査したところ、以下のようになりました。
※順番は調査にてインストール数の多い順
プッシュ通知の許諾率が50％を超えたのはスターバックスのみでTSUTAYA、ケンタッキーフライドチキン、MUJI、ゲオが40％を超えています。
また、アプリがきっかけで店頭に行った比率では、スターバックス、マツモトキヨシが40％を超える結果とおりました。面白いのはGU、スシロー、マツモトキヨシのように、プッシュ通知の許諾率よりもアプリがきっかけで店頭に行った比率が高いところです。ポイント付与や事前予約、適度な情報更新など効果的な仕掛けがあるのでしょう。
アプリでも循環型マーケティングが重要
前回の記事で、SNSでのマーケティング活動はファネル型でなく循環型で考える必要があるとお伝えしましたがアプリも同様です。
インストールしてもらった後に、アクティブ率をいかに保つか、そのための機能は何が必要か、プッシュ通知で何の情報を伝えるか、これらを可視化しコントロールすることがアプリマーケティングには重要です。
モバイルが常に顧客と共にあることで、アプリはオムニチャネルCRMに欠かせないツールとなりました。しかし安易に作成したものや情報更新を怠っているものも多く存在します。
まず、自社アプリを作るべきなのか、作る場合アプリならではの機能を活かせるか、情報更新し続ける体制はあるかなどのポイントを整理した上で陣取り合戦に挑みましょう。
最終回となる次回は、データを活用した統合CRMについて考えていきたいと思います。
