みずから欲しい情報を取りにいく生活者
SNS、ニュースメディア、キュレーションメディア……。今や、情報を摂取するチャネルとしてたくさんのアプリが生活者のスマートフォン画面に並んでいる。今年はそこに、動画配信アプリを加えた人も多いのではないだろうか。
キュレーションメディア「antenna*」を運営するグライダーアソシエイツの荒川徹氏は、ここ数年の情報流通構造の変化について「テレビ番組や雑誌といったパッケージコンテンツの消費からパーツ単位の消費へ変わり、さらにプロとアマチュアのコンテンツが混在。加えてSNSが一般化し、生活者自身も情報の発信者になる“生活者のメディア化”も加速しています」と指摘。
その中でユーザーに信頼性の高い情報を届けるために、「antenna*」では現在300もの良質な一次メディアと提携し、570万人のユーザーを擁している。これを強みに2年半前に開始した広告事業も好調で、企業サイトへの送客だけでなく、ユーザーの4年分の記事閲覧ログから導き出したインタレストデータの分析や提供、イベントやサービス開発なども手掛けている。
「この数年で、企業のブランディングにおける主戦場はすっかりスマートフォンになりました」と荒川氏。現に、最近の調査では1日のメディア接触総時間380分のうち、実に100分以上をスマートフォンが占めていると発表された。常に手にしているデバイスに膨大な情報が押し寄せる中、生活者もそれらの要・不要を選ぶようになり、検索行動をはじめ能動的な態度で接するようにもなっている。
マス媒体が発信する情報の質が見直される兆し
「つい先日、ラジオでもオンデマンドの“聴き逃し配信”が始まりました。こうしたメディアの変化によって、さらに生活者の行動スタイルも変化しています」と荒川氏。情報の質や、情報接触の仕方自体に対する生活者のリテラシーが高まった結果、たとえば「既に興味がある情報しか表示されない」「便利だが新しい出会いがない」という不満が生まれている。また、海外では既にアドブロックの問題が顕在化している。
「広告主はこうした生活者の変化をつぶさに捉え、複雑化を増す情報流通構造の中でいかに自社のメッセージをターゲットとする人たちに届けるか、まさに変化が問われているのが現状です」
実際に、2016年の1年をみても、生活者の変化は著しい。メディア環境に関する調査によると、2016年は「各メディアに対する期待価値の変化や兆しが見られた」という。具体的には「量より質」「表面的な情報から本質的で深さのある情報へ」「見慣れたものから発見やワクワク感がある情報へ」という3点が特徴的だ。
これらを踏まえて、荒川氏は「従来のマス媒体が発信する情報価値の見直し」に言及。「マス媒体社が紙メディアの電子版や、見逃し・聴き逃し配信といったサービスを充実させた結果、生活者がスマートフォンをきっかけにマス媒体が発信する情報の価値を再認識しているのは興味深い変化です」。実際、とある新聞では電子版アプリの普及にともなって、紙面の購読者も最近増える傾向があるとし、「実体験や周囲を見る限りではそう感じている、相関があるのではないか」と自身の印象を述べた。
