今やどんな企業もマーケティングのデジタル化を推進しています。生活者との接点もメールやSNSが欠かせませんが、デジタル同等に価値が高まっているのがリアルの体験です。

　第1回企業魅力度調査（2016年6月9日発表、企業広報戦略研究所）によると、生活者が影響力を感じている企業の魅力の伝達経路として「メディア」が54.5％となった一方で、「リアル」な体験を介すものが45.6％と拮抗した結果に。

　こうした数字を肌で感じている企業は、どのような取り組みを行っているのでしょうか。定期誌『MarkeZine』第16号（2017年4月号）では、「リアル体験価値」を特集します。

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「言葉化」からはじめるリアルとデジタルの融合

　日本の伝統工芸品をベースにした製造小売業として全国に50店舗を展開する中川政七商店。2016年に東急ハンズを退職して同社のCDO（Chief Digital Officer）に転身した緒方恵氏に、リアル店舗とデジタルチャネルをどのように融合し、相乗効果を上げられるのかを取材しました。

　店舗では来店者に心地よい時間を過ごしてもらい、商品の感触を確かめてもらいながら、商品の背景にあるストーリーや価値を伝える。しかし、それを使うことでどんな生活になるかというシーンは接客では伝えづらいため、デジタルで商品購入後の未来を伝えるようにしているとのこと。

　緒方氏は、こうした施策が「日本の工芸を元気にする」という企業理念の徹底した共有と、向かうべき方向性を具体的な言葉にする――「言葉化」することで、自然と見出されると話します。1716年創業の老舗が最前線を走る姿は、どんな企業も参考になるのではないでしょうか。

自販機がもたらすデジタル時代の新顧客体験

　キリンビバレッジバリューベンダーでは今春から、LINEアプリを通してドリンクと交換できるポイントを貯められる自販機サービス「Tappiness」を展開します。中心となって取り組むのは同社の岡部慎一郎氏と、キリンの島袋孝一氏です。

　なぜ今「自販機」なのでしょうか。岡部氏は、日常に溶け込んだ存在であっても、ワクワクしたり安心したりといった形で自販機の魅力を高めなければ、その存在自体が危ういと話します。

　また、Tappinesからは利用者の実際の行動データを得ることができます。島袋氏は、小売店を通して事業を行うメーカーが顧客のリアルなデータを得る機会は少ないため、ファン作りのきっかけとして利用したいとのこと。

「自販機で買う」というリアルな体験を楽しくする、そしてそこで得られたデータを活用する。両氏が取り組む戦略は、まさにリアルとデジタルの融合です。

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　特集ではさらに、サンリオの田口歩氏に「話さずにはいられない特別な体験を」というテーマで取材。巻頭インタビューではネスレの石橋昌文氏に「デジタルシフトにおけるネスレ日本の取り組み」を尋ねました。他、連載陣もお楽しみに。

3月28日、購読者限定イベントvol.2開催！

　MarkeZine編集部では、3月28日（火）に定期誌購読者だけが参加できる限定イベント「変化する時代のマーケティング」を開催します。

　イベントはC Channelの森川亮氏による基調講演「ミレニアル世代のリアル～若年層の心を掴むには？」と、LINEの田端信太郎氏、オイシックスの奥谷孝司氏、弊誌編集長の押久保剛によるパネルディスカッション「『確率思考の戦略論』から考える“勝つマーケティング”」を予定。

　3月24日（金）までに定期誌購読にお申し込みいただき、別途応募をしていただくことでイベントに参加できます。購読者の皆さまが集う懇親会もありますので、ぜひ購読と参加のご検討をよろしくお願いします。

　定期誌第16号から届く『MarkeZine』年間購読は、申込期限が4月10日（月）です。購読者限定イベントに参加希望の方はご注意ください。

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