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Salesforceユーザーのためのマーケティングオートメーション「Salesforce Pardot」の魅力(AD)

営業とマーケの垣根なくす~Salesforce Pardotの責任者が語る、次世代のB2Bマーケとは

 9月に開催された、Salesforce World Tour Tokyo 2017にて、B2B向けマーケティングオートメーションツール「Salesforce Pardot」の日本語版の提供開始が発表された。米国からは同サービス担当のマイケル コストー氏が初来日するなど、同社の日本市場への期待が感じられる。今回は同氏に、B2Bマーケティングに特化したPardotの特徴や日本語化の狙い、およびマーケティングの最新トレンドなどについて話をうかがった。

Salesforce Pardotの責任者が初来日

 2017年9月26日から27日にかけて、ザ・プリンスパークタワー東京および東京プリンスホテルにてSalesforce World Tour Tokyo 2017が開催された。会場には多くのビジネスパーソンが詰めかけ、大盛況のうちに2日間の日程を終えた。

 そして、主催者であるセールスフォース・ドットコムから最近発表された大きな話題といえば、「Salesforce Pardot(以下、Pardot)」の日本語版の提供開始である。Pardotはマーケティングオートメーションツール(以下、MAツール)で、同社のSFAであるSalesforce Sales Cloudとシームレスに連携し、顧客とのエンゲージメントを支える統合プラットフォームを実現する。

米国セールスフォース・ドットコム シニアバイスプレジデント兼ジェネラルマネージャー
Salesforce Pardot 担当 マイケル コストー氏

 今回のイベントでは、米国本社からシニアバイスプレジデント兼ジェネラルマネージャーのマイケル コストー氏が初来日。Pardotの担当でもある同氏から、今回の日本語化の狙い、米国から見る日本のB2Bマーケティングの現況、今後の展開や最新トレンドなどについてうかがった。

求められる営業部門とマーケティング部門の密な連携

 9月26日に発表となったPardotの日本語版だが、注目すべきなのは英語以外での言語では日本語での提供が全世界で初めてだということだ。日本国内ではこれまで多くの企業が導入しており、世界的に見てもPardot単体で見た市場の伸び率は、日本が最も高い。今回の日本語化は、そのユーザー企業の声に応えた形となる。

 日本語版提供のプレスリリースでは全国34社のパートナー企業の存在が明らかになっているが、その業種の内訳は、富士通などのメーカーから、日本IBM、伊藤忠テクノソリューションズといった大手ITベンダー、およびアクセンチュアなどのコンサルティング企業まで多岐にわたる。事業規模も大手から中堅まで幅広く、Sales Cloud との連携に最適なMAツールPardotのポテンシャルの高さがうかがえる。

 コストー氏は、このタイミングでPardot、並びにB2Bマーケティングの支援に注力する理由について、以下のように語った。

 「現在、見込み客の8割は、取引先の社員と話す前に購入するかどうかを決めているといわれます。これは、インターネットの進化やチャネルの増加などにより、誰でも簡単に詳細な情報を入手できるようになったからです。

 B2Bマーケターは、この変化に適応していくことが求められており、社内の営業部門とマーケティング部門がこれまで以上に綿密に連携して施策を行う必要が出てきます。これが、直近2年ほどでB2Bマーケティング業界に起きている変化だと考えています」(コストー氏)

セールスフォース・ドットコムがマーケター3,500人に大規模調査

 米国セールスフォース・ドットコム内にある研究開発組織「Salesforce Research」が世界中の約3,500人のマーケティングリーダーを対象に行った調査資料を現在配布中! パフォーマンスの高いマーケターの共通点が知りたい方は必見です。詳細はこちら

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ABMの普及はテクノロジーの進化から

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この記事の著者

渡邊 徹則(ワタナベ テツノリ)

株式会社Version7代表取締役。Web・コンテンツ制作、分析、マーケティングなどを手掛ける。 執筆業では、主にソーシャル、EC、海外サービス、メディアなどが専門。 会社概要 - seven@ver7.jp - Twitter/Facebook @brigate7

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

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MarkeZine(マーケジン)
2017/11/08 14:00 https://markezine.jp/article/detail/27245

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