消費者・メディア軸から読み解く「モバイルシフト」

　スマートフォンの浸透を追い風に、年々加速するモバイルシフト。それにあわせてスマートフォン広告の市場規模も広がり、マーケティング上における重要性も高まっている。

　講演はモバイルシフトが進んでいる現状の確認から始まった。講師を務めるのは、LINEのマーケティングコミュニケーション室で、自社内のサービスを横断したデジタルマーケティング最適化に従事している松本暁尚氏。松本氏は「一般消費者・メディア側、双方においてモバイルシフトが進行中」と切り出す。

　まず、一般消費者軸からモバイルシフトを考えるために提示されたのが、総務省「通信利用動向調査」におけるスマートフォン個人保有率の推移を表したグラフだ。2011年では全体で14.6％の所有率であったのが、2016年には56.8%にまで数値が伸びている。20～30代においては、9割以上の人がスマートフォンを所有している。

　また、LINE社が2017年に実施した「インターネットの利用環境調査」では、「インターネットを利用する際にスマートフォン・PCどちらのデバイスを使うか」という質問項目に対し、全体の85％が「スマートフォンを通じてインターネットを利用している」と回答。

　その内46%はスマートフォンでのみネットを利用しているという結果となった。さらに利用動向を年代別に見ると、10代では70%がスマートフォンのみでネットを利用していることがわかる。

　「こうした調査結果から、スマートフォン端末の普及により、一般消費者にスマートフォンでのネット利用がとても身近になっていることがわかります」（松本氏）

　次にメディア軸から見たモバイルシフトだが、大きなトピックは「スマートフォンに合った形の広告商品の登場」「スマートフォン広告費の増加」の2つ。

　1つ目に関しては、LINE社を例に挙げると「LINE NEWS」でのインフィード型広告や、「LINE LIVE」のインストリーム型の広告というような広告商品が登場していること。

　2つ目については、D2C/CCIが出している「インターネット広告市規模推計」によると、スマートフォン広告費が2012年から2016年の間で8倍以上に成長しており、2017年中には約10倍の市場規模へと成長が予測されていることが挙げられる。

　ここで松本氏はモバイルシフトのポイントを以下の3点に整理した。

1. スマートフォンの個人保有率は50％以上に、その中でも特に【20～30代】は90%以上と顕著に表れている。
2. スマートフォンのみでの利用が最も多く、若年層にいたってはPCを使っていない場合もある。
3. スマートフォンへの広告出稿費用が増加しており、スマートフォンに合った形の広告フォーマットも登場している。

　「こうしたことから、ユーザーへの広告コミュニケーション手法としてもモバイルシフトが進行しつつあるといえます」（松本氏）