2018年は、東京・民放5局のテレビスポット広告取引指標が変わり、OTTをはじめとした新規プレーヤーが急成長した。日本のテレビ市場が激変していると感じたマーケターは多いだろう。米国では「テレビ離れ」が嘘のように新旧プレーヤーが勃興し、さながら成長産業のような様相を呈している。世界的に見て、もはや「テレビ」という概念は、マス・マーケティングの一部でも、デジタル・マーケティングと対立する概念でもなくなりつつある。本稿ではテレビの視聴質データ分析を専門とする立場から、国内外のテレビ周辺プレーヤーや業界の全体像を示し、日本市場における「テレビマーケティング」の可能性について紐解いていく。
この記事は参考になりましたか?
- この記事の著者
-
郡谷 康士(グンヤ ヤスシ)
TVISION INSIGHTS株式会社 共同創業者/代表取締役社長
東京大学法学部卒。マッキンゼー・アンド・カンパニーにて、事業戦略・マーケティング戦略案件を数多く担当。リクルート中国の戦略担当を経て、上海にてデジタル広告代理店游仁堂(Yoren)創業。2015年よりTVISION INSIGHTSを創業し、代表取締役社長...※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です
この記事は参考になりましたか?
この記事をシェア