1、活用のハードルは高くない

　まず、多くのデータは活用を想定された状態で提供されるため、活用自体は想定するほど難しくありません。例えば、当社が提供している番組評価データは、テレビのタイム提供を検討するときに、広告主の方に活用いただいています。実際に、今までの番組検討プロセスとほぼ変わらない形で、データを取り込み活用することができると、活用のハードルの低さが好評です。

2、社外パートナーの力を借りる

　また、マーケティング部門のキャパシティが不足している場合もありますし、メディアバイイングの様々な商習慣を気にする広告主もいます。それに対しては、部署内だけの取り組みだけではなく、データプロバイダーや、広告会社など社外のパートナーを巻き込む動きが有効でしょう。当社のデータを、広告主、広告会社と当社の三社体制で実施を見据えたデータ分析を進めたことで、アクションも組み込んだPDCA体制を構築し、継続した効果改善が実現できた広告主もいらっしゃいます（参考記事）。

3、仮説を持つことが重要

　そして、アクションの仮説を持つことが極めて重要です。一つのデータで今までの悩みがすべて解決することはありませんが、解決したい課題があることで、データの海にいたずらに埋もれることなく、効果的に改善を進めることができます。前述した事例でも、広告主が「0～3歳児の母親に対してメディアプランニングの最適化をする余地があるのではないか」だったり、「長年提供してきたアニメ枠は本当に効果があるのか」だったりとその課題認識がはっきりしていた故に、素早いアクションと成果に結びつけることができました。特に、長年の商習慣を一気に変えることが難しい場合は、打ち手の幅を前もって決めておく、ということも有用でしょう。