表現の幅の広さが強みのインタラクティブ動画

　プレイアブル広告と同じく、ユーザー参加型の広告フォーマットとして注目を集めているのが「インタラクティブ動画」だ。動画内にボタンが埋め込まれており、それにタッチすることで得られる動画情報が変化するというものだ。

　プレイアブル広告よりも、魅せ方やコンバージョン先の選択肢の幅が広いことが特徴であり、商材のLP内への動画埋め込みや、資料ダウンロードや任意の遷移先を設定することができる。この表現の幅の広さから、今後インタラクティブ動画がより一層普及するだろうと、筑波氏は語る。

　「Kaizen Adのサイト内にもインタラクティブ動画を埋め込んでおり、それによってコンバージョンは200％改善することができました。プレイアブル広告はアプリ向けですが、インタラクティブ動画では弊社のサービスのような、非アプリサービスでもすぐに制作、導入することができるため、可能性を感じています」（筑波氏）

　またウェブサービスだけでなく、電子機器といった実在する製品のマニュアルや取り扱い説明書もインタラクティブ動画化することにより、ユーザビリティの向上だけでなく、企業のコスト削減にもつなげることができるそうだ。

まずは3ヵ月のテスト期間で運用してみる

　様々な広告フォーマットが生まれる一方、動画広告に対して足踏みする企業も少なくないという。その理由として、短期的な成果ばかりを重視してしまう日本企業の傾向がある。

　「他社で成果が出ていても、自社ではまったくうまくいかないことがあります。まずは中期的な視点で、3ヵ月ほどテスト期間を設け、検証してみることが必要です。それによって、そもそも動画が自社の事業に合うか合わないかの判断ができます」（筑波氏）

　アメリカの企業では、動画フォーマットに対するフィジビリティ（実現可能性）の検証に対しても予算を大きく割く企業は珍しくない。「日本の企業も、まずは一歩を踏み出してみることが重要」と筑波氏は話す。プレイアブル広告、インタラクティブ動画といった新しい広告フォーマットが今後より一般的なものとなっていくなか、企業はそうした新しい広告に対する積極的な「攻め」の姿勢が求められるのかもしれない。