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外出自粛によって生まれた新たなトレンド“巣ごもり消費”に、企業はどう対応していくべきか?


日本における“巣ごもり消費”の影響と業界の明暗

 Criteoが発表した分析データを読み解くと、社会環境の変化、消費者心理の変化を受け、巣ごもり消費によってマーケットの明暗が大きく分かれた結果となっている。

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 その中でも、テイクアウト市場やD2C(Direct to Consumer)市場の急成長が期待されている。特にD2Cのマーケットは、新型コロナウイルスの感染拡大前から国内外問わず成長をしていたが、最も大きな成長要因は「スマートフォンの浸透により常時ネットにアクセスできる環境が構築されたこと」だろう。

 デジタル起点でマーケティングを展開するD2Cブランドは、WebメディアやSNSを活用した接点づくりを強化しているが、新型コロナウイルスの影響もあり、アクティブユーザーの伸長しているInstagramがに今後も重要なチャネルとなる

 実際、Facebookが発表した2020年第1四半期(1月~3月)の業績によると、Facebookのデイリーアクティブ利用者数(DAU)は17億3,000万人(前年比11%増)、Facebookファミリーアプリ(Facebook、Instagram、WhatsApp、Messenger)のデイリーアクティブ利用者数(DAP=Family Daily Active People)は23億6,000万人(前年比12%増)と、これまで以上に利用者数が増加している。

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 ではこのような新たなトレンド“巣ごもり消費”に、企業はどう対応していくべきか? そのヒントを探るために、当社では定期観測しているInstagramの全企業アカウントのインプレッション数・リーチ数・クリック数などを計測する独自調査を実施した(詳細は非開示)。その結果、3月は2月対比で87.3%もインプレッションが急増していることが明らかになった。

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“巣ごもり消費”に、企業はどう対応していくべきか?

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この記事の著者

泉 健太(イズミ ケンタ)

タグピク株式会社 ファウンダー 兼 取締役会長
アルゴリズム研究所 所長

1979年長崎県生まれ。慶應義塾大学総合政策学部(SFC)卒業後、大和証券SMBC株式会社に2003年入社。同社及び米Citigroup Inc.の投資銀行部門を経て、2010年9月、株式会社フルスピード(東証マ:2159)の企業再生人と...

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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MarkeZine(マーケジン)
2020/05/11 09:29 https://markezine.jp/article/detail/33310

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