サイカは、独自の広告調査・研究レポートとして、「企業の広告宣伝担当者207人に聞いた 動画広告の活用実態調査2020年版」を発表した。このレポートは、昨年実施した同調査の結果との比較により、企業における動画広告の活用実態の推移についてまとめたものだ。
動画広告への投資意向は引き続き拡大傾向
広告宣伝担当者に対し、過去1年間で広告予算全体に占める動画広告への投資割合がどのように変化したか、また、今後1年間でどのように変化する見込みであるかを調査した。その結果、過去1年間の投資割合、今後1年間の投資割合（見込み）ともに、昨年と比較して「投資を増やした（増やす見込み）」と回答した人の割合が減少、「投資を減らした（減らす見込み）」と回答した人の割合が増加した。
一方、過去1年間の投資割合、今後1年間の投資割合（見込み）ともに、依然として「投資を減らした（減らす見込み）」との回答に比べ「投資を増やした（増やす見込み）」との回答の割合が大きかった。また「投資していない（投資しない見込み）」と回答した人の割合が昨年より減少していた。
動画広告に期待する効果は「ブランド価値向上」が4割以上で最多
動画広告に過去1年間で投資した、もしくは今後1年間で投資する見込みの広告宣伝担当者に、動画広告が自社の製品・サービスに与える効果として期待する点について調査した。
動画広告に期待する効果としては、昨年同様「ブランド価値向上（44.7％）」との回答が最も多く、次いで「認知向上（40.4％）」、「購買促進（14.9％）」の順となった。昨年と同様に、製品・サービスの直接的な購買促進を主な目的として動画広告に投資している広告宣伝担当者は2割に満たない結果となった。
動画広告への投資を増やす理由は「費用対効果の高さ」
動画広告への投資を過去1年間で増やした、もしくは今後1年間で増やす見込みの広告宣伝担当者に「投資を増やす理由」について調査したところ、最も多かった回答は昨年同様「テキストや静止画像の広告よりも投資対効果が高いと思われるため（75.9％）」だった。一方で「競合が実施しているから（23.0％）」と回答した人の割合が昨年（33.1％）と比べ約10％低くなった。
動画広告における課題は「広告戦略の全体設計」「媒体の選択」
動画広告の出稿や、出稿後の効果測定において広告宣伝担当者が課題に感じていることについて調査した。その結果、課題として「動画広告を含めた広告戦略の全体設計（58.5％）」と回答した割合が昨年同様最も多く、次いで、「動画広告を出稿する媒体の選択（46.3％）」が多く挙げられた。これら2つを課題として挙げた人の割合が昨年よりも増加した。
【調査概要】
調査主体：サイカ
調査対象期間：2020年5月
調査方法：Webアンケート調査
調査対象：以下の条件を満たす207人の広告宣伝担当者
・インターネット広告を出稿している企業の勤務者（インターネット広告のみを出稿している企業に限定せず、並行してオフライン広告を出稿している企業も含む）
・その企業にて、広告出稿業務、並びに出稿した広告の効果測定業務に現在従事している者
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