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【LINEリサーチ活用事例】デジタル時代に消費者の「声」を拾うには?(PR)

テレビCMの全工程をロジカル&スピーディーに!ノバセルの企画・制作現場を支えるLINEリサーチ

 BtoBシェアリングプラットフォーム事業を展開しているラクスルが提供する、運用型テレビCMサービス「ノバセル」。同社が培ってきたテレビCMのノウハウと独自の効果測定ツールを活用し、効果を可視化したテレビCMの運用を可能にするサービスとして、企画から制作、放映、分析までを提供している。放映だけでなくプランニングやクリエイティブ制作もロジカルに行う体制を整えている同社は、その工程に、LINEが提供するリサーチプラットフォーム「LINEリサーチ」のライトコースを活用しているという。同社・ストラテジックプランナーの青山碧花氏に、全工程においてデータを生かすテクニックとLINEリサーチの活用方法を聞いた。

データ重視のテレビCM出稿をどう実現する?

――はじめに自己紹介をお願いします。

青山:ラクスルでプラットフォーム事業「ノバセル」のストラテジックプランナーとして、テレビCMの戦略や企画を立てています。

 テレビCM事業自体は2018年より開始していましたが、クラウド型テレビCM効果測定ツール「ノバセルアナリティクス」を開発したことで、企画制作から分析まで一気通貫でサービスを提供できるようになりました。利用いただいている企業様からは、Web広告のようにテレビCMの効果が検証できる点を評価いただいています。

ラクスル株式会社 ノバセル事業部 ストラテジックプランナー 青山碧花氏
ラクスル株式会社 ノバセル事業部 ストラテジックプランナー 青山碧花氏

――ノバセルを利用するお客様は、どのような目的を持ってテレビCMを依頼されることが多いのでしょうか。

青山:「初めてのテレビCMはノバセルで」とメッセージしている通り、今までは初めてのテレビCM出稿に挑戦するお客様から依頼されるケースが多かったのですが、最近では、既に出稿経験のあるお客様からのご相談も増えてきました。

 話を聞いてみると、「テレビCM出稿してみたものの、効果があったのかがわからない」「ニーズやトレンドをより正確に捉えた上で、一連のプロセスをデータに基づいて実施したい」との思いを抱えていらっしゃいます。そのため「ノバセルアナリティクス」では放映効果の測定をロジカルに行うことはもちろん、企画やクリエイティブ制作の段階においても、データを重視して進めています

コンセプト策定時から、LINEリサーチの調査結果を活用

――企画・制作段階でのデータ収集・活用は、どのように行っているのでしょうか。

青山:当社がこれまでどのように自社のマーケティング施策としてテレビCMを制作してきたか振り返ってみると、まず消費者に選ばれる理由・選ばれない理由などを調査で明確にし、次にWeb広告の訴求に落とし、どの訴求が効果がいいのかを検証。最後にテレビCMの要素にするということをずっとやっていました。そうして実際に5年で売上高を約24倍に成長させるなど成果を上げてきたので、お客様にも同じように提供しようと考えました。

 しかし調査は費用や時間がかかる上に、その企業・業界に対する解像度が高くないと、設問設計が難しい場合もあります。効率的に調査ができるやり方はないかと模索していたところ、別のマーケティング担当者が「LINEリサーチ」のライトコースのことを教えてくれたのです。試しに使わせてもらったら、企画に活かせる本格的な調査ができることがわかったので、継続して利用しています。

――具体的にどのように活用されているのでしょうか。

青山:ノバセルではお客様への企画提案は無料で提供しており、調査にかかる費用も当社が負担する形で行っています。「ターゲット」「顧客のニーズ」に関する仮説を設計し、それをコンセプトに落とし込み、調査にかけています。このコンセプトづくりを、 ストラテジックプランナーが担当しています。

 また企画を提案して案件化した後、クリエイティブを制作していく段階でも、調査データを重宝しています。制作の過程で様々な立場の方が意思決定にかかわり、提案当初から軸がぶれてしまうことがあるのですが、そういう時も、調査ファクトに立ち戻って「なぜこのクリエイティブにしたのか」が伝えられるため、全員が納得感を持って進むことができるんです

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忙しい制作現場で活躍する早さ、使いやすさ、イマドキ感

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この記事の著者

畑中 杏樹(ハタナカ アズキ)

フリーランスライター。広告・マーケティング系出版社の雑誌編集を経てフリーランスに。デジタルマーケティング、広告宣伝、SP分野を中心にWebや雑誌で執筆中。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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MarkeZine(マーケジン)
2020/08/03 11:00 https://markezine.jp/article/detail/33788

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