年率50％の驚異的な伸びが予測されるVR市場
2021年を迎え、多くのビジネスメディアは新年のテック／ビジネストレンドの予想を展開している。マーケティング担当者にとっても無視できないトピックだ。
各メディアでは様々なトレンド予想が展開されているが、共通項目として目に付くのがVR利用のさらなる普及だ。新型コロナウイルスによるロックダウン／外出規制が影響し、新たなコミュニケーションの手段として、消費者だけでなく、企業の間でも利用が増えると見込まれている。
テクノロジー専門調査会社IDCの最新レポート（2020年11月17日）によると、VR・ARのグローバル市場は、2020年から24年まで年率54％で成長し、市場規模は120億ドル（薬1兆2,440億円）から728億ドル（約7兆5,465億円）に拡大する予測だという。
消費者向けでは、VRゲーム・VRビデオ・ARゲームの3分野が大部分を占め、2024年の累計市場規模は176億ドル（約1兆8,244億円）に拡大すると予想。一方、法人向けでは、人材トレーニングが41億ドル（約4,244億円）、産業メンテナンスが41億ドル（約4,244億円）、リテールが27億ドル（約2,795億円）と、これらの3分野が主軸になるという。
このIDCの予想がどれほど正確なのかはわからないが、消費者、企業、テクノロジーの3つの視点でVRの動向を見ると、2021年はVR市場が飛躍する足がかり的な年になる可能性が見えてくる。
消費者の動向：スポーツ観戦などゲーム以外の領域で利用増えるVR
まず消費者サイドの動向から。VRへの関心の高さや売り上げ状況・予測から、2021年以降のVR市場の状況が少し見えてくる。
VRへの関心が高まっていることは、Facebook傘下のOculusの最新モデル「Oculus Quest 2」の人気ぶりに見て取れる。英語メディアThe Vergeなどが報じたところでは、のプレオーダー数は前モデルに比べ5倍多いことが判明。
Oculus Quest 2は、スタンドアロン型で機能するVRヘッドセット。前モデルに比べ、処理速度や解像度が上がったのにも関わらず、ベース価格が100ドル安くなったことなどが寄与したと見られる。
また、新型コロナによるロックダウン／外出規制も大きな影響を及ぼしたと考えられている。
英Omdiaの調査レポート（2020年11月26日）では、Oculus・クエストシリーズの年間販売台数は2020年に120万台、2025年には560万台に達すると予想している。
VRヘッドセットの売り上げが伸びている他の理由としては、VRコンテンツが多様化していることも挙げられる。
これまでは、主にゲームが牽引してきたコンシューマ向けVR市場だが、欧米ではスポーツ分野でのVR配信が急速に増えており、ゲームファンだけでなく、スポーツファンのVR利用が増えているのだ。2020年中には、2021年以降のスポーツ観戦でのVR普及を確信させる動きが多数見られた。
たとえば、2020年8月中旬のNBAとOculusの複数年契約の締結。それまでNBAとOculusはコンテンツベースの契約を結んでいたが、それを拡大強化する形で複数年契約を締結したのだ。
Oculusにとっては、スポーツ団体との初の複数年契約、NBAにとっては初の公式VRパートナーの獲得になると報じられている。またこの契約は、女性プロバスケットリーグ「WNBA」や選手育成を目的にした「NBA Gリーグ」にも適用されるという。また、メジャーリーグでも2020年7月末からOculus向けのVR配信を開始している。
ヘッドセットの普及状況を鑑みると、2021年のVRトレンドの1つとして、スポーツ観戦でのVRシフトが起こることも十分に考えられるのではないだろうか。さらにいうと、もしスポーツ観戦のVRシフトが起こった場合、コマーシャルのVR化という可能性も考えられる。
