SHOEISHA iD

※旧SEメンバーシップ会員の方は、同じ登録情報(メールアドレス&パスワード)でログインいただけます

おすすめのイベント

おすすめの講座

おすすめのウェビナー

マーケティングは“経営ごと” に。業界キーパーソンへの独自取材、注目テーマやトレンドを解説する特集など、オリジナルの最新マーケティング情報を毎月お届け。

定期誌「MarkeZine」

第71号(2021年11月号)
特集「きれいごとで終わらせないパーパス・ブランディング」

定期誌購読者なら
誌面がウェブでも読めます

定期誌『MarkeZine』米国最新事情レポート『BICP MAD MAN Report』

日本での準備が急がれる 米テレビ広告市場のトレンド

 米国やグローバルにおける広告・マーケティング業界の最新情報をまとめたベストインクラスプロデューサーズ発行の『BICP MAD MAN Report』。そのカットアップ版をお届けする本連載。今回は米国のテレビ広告市場におけるオンライン経由での出稿の潮流を考える。

電子版(誌面)はこちらから閲覧できます。

※本記事は、2021年10月25日刊行の定期誌『MarkeZine』70号に掲載したものです。

オンライン配信の広告が支える、米国のテレビ広告市場

 米国の総広告費は、2020年時点で約27兆円ほどとされている。そのうち、オンライン広告が約13.3兆円、テレビ広告が約6.9兆円と続く。この広告2強カテゴリーの“テレビ”の中にオンライン経由での出稿が増えてきており、日本市場にも“あと少し”でこの潮流がやってくる予兆がある。

 米国でテレビ広告のオンライン出稿が膨らんでいる様子として、「コネクテッドTV」「アドレサブルTV」の広告市場を合算した予測数値が図表1だ。

図表1 米国におけるコネクテッドTVとアドレサブルTV広告を合算した市場規模(タップで画像拡大)
図表1 米国におけるコネクテッドTVとアドレサブルTV広告を合算した市場規模(タップで画像拡大)

 2021年には1.5兆円の規模になる予測で、これはテレビ広告市場全体の2割程度に相当する。日本の“総”広告費が約6.2兆円と言えば、その規模感が理解できるだろう。

 コネクテッドTVの広告費を受注する代表的なプレーヤーには、Amazonの「IMDb TV」、Rokuの「RokuChannel」、Googleの「YouTube TV」、そして「Hulu」などサブスク配信の大手がおり、他にも無数のテレビ無料配信アプリ(AVOD)が存在している。一方で、こうしたオンライン経由のコネクテッドTVだけでなく、Samsungが提供するサービス「1st Screen Plus」やVizioの「WatchFree+」など、ハードウェア・サービス側もアドレサブルTV広告の市場を膨らませていることに気づいておきたい。これらのテレビ受像機メーカーのスマートテレビには出荷段階から上記のRokuやHuluのボタンやアプリが搭載済みであるため、広告配信によるビジネス展開が可能な仕組みに発展している。

 さらに米国での注目は、The Trade Desk(以下、TTD)の存在だ。TTDは上記のプレーヤーをまとめて接続・配信する立ち位置であり、広告主はテレビ広告のオンライン配信枠をTTD経由で購買する。オンライン経由のテレビ広告出稿が増え、TTDへのオーダーが集中した結果、現在TTDの時価総額はなんと4.2兆円規模(電通グループの約4倍)にまで成長している。AmazonやSamsung、TTDなどによって、日本が知らぬ間に圧倒的に大きな市場が構築されている様子だ。

 日本では、まだほとんど皆無と言えるエコシステムだが、この流れが止まることはない。日本でも法改正が進んでおり、米国と同じ現象が今後起こるのは明らかである。既にソニー、パナソニックなどがこの動きを追いかけている(参考:SMNとAbemaTVが協業 コネクテッドテレビ領域における広告効果の最適化と測定の強化へ)。日本のテレビ局が参入するのが待ち遠しい。

この記事の続きはMarkeZineプレミアム会員になるとお読みいただけます。
詳細はこちら
プレミアム記事を毎月1冊にまとめてお届けする定期誌『MarkeZine』年間購読サービスもございます。
詳細はこちら

次のページ
桁違いのコンテンツ予算がテレビ広告の価値を上げる

この記事は参考になりましたか?

  • Facebook
  • Twitter
  • Pocket
  • note
関連リンク
定期誌『MarkeZine』米国最新事情レポート『BICP MAD MAN Report』連載記事一覧

もっと読む

この記事の著者

榮枝 洋文(サカエダ ヒロフミ)

株式会社ベストインクラスプロデューサーズ(BICP)/ニューヨークオフィス代表 英WPPグループ傘下にて日本の広告会社の中国・香港、そして米国法人CFO兼副社長の後、株式会社デジタルインテリジェンス取締役を経て現職。海外経営マネジメントをベースにしたコンサルテーションを行う。日本広告業協会(JAAA)会報誌コラムニスト。著書に『広告ビジネス次の10年』(翔泳社)。ニューヨーク最新動向を解説する『MAD MAN Report』を発刊。米国コロンビア大学経営大学院(MBA)修了。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

この記事は参考になりましたか?

この記事をシェア

MarkeZine(マーケジン)
2021/10/27 08:30 https://markezine.jp/article/detail/37594

Special Contents

PR

Job Board

PR

おすすめ

イベント

新規会員登録無料のご案内

  • ・全ての過去記事が閲覧できます
  • ・会員限定メルマガを受信できます

メールバックナンバー

アクセスランキング

アクセスランキング