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特集:サブスクリプションの現在地

防音個室ブース「テレキューブ」が拡大中。サブスクモデルが躍進を支える

 近年、様々なBtoC事業者がサブスクリプションモデルを採用し、生活者にとっても身近な存在になりつつある。では、BtoBビジネスにおける可能性はどのようなところにあるのだろうか。ブイキューブの防音個室ブース「テレキューブ」は販売に加えてサブスクリプションのプランを提供することで、顧客企業の導入ハードルを下げ、設置台数増加につなげているという。

※本記事は、2022年2月25日刊行の定期誌『MarkeZine』74号に掲載したものです。

自社の課題から生まれた防音個室ブース

ブイキューブ 代表取締役社長 CEO 間下直晃(ました・なおあき)氏
 1977年生まれ、慶應義塾大学大学院修了。慶應義塾大学在学中の1998年に、Webソリューション事業を行なう有限会社ブイキューブインターネット(現:株式会社ブイキューブ)を設立。その後、ビジュアルコミュニケーション事業へ転換。Evenな社会の実現をミッションに掲げ、ビジュアルコミュニケーションを通じた社会課題の解決を目指す。2013年12月に東京証券取引所マザーズ市場へ上場。2015年7月に東京証券取引所市場第一部へ市場変更。2015年に株式会社センシンロボティクス(旧:株式会社ブイキューブロボティクス)を設立し、ドローンなどのロボティクスを活用したソリューション展開も取り組む。経済同友会副代表幹事、規制・競争政策委員会委員長。

 ブイキューブは代表取締役社長CEOの間下直晃氏が大学在学中に創業した企業だ。2008年から長年Web会議市場における国内シェアナンバーワンを獲得し、映像コミュニケーション技術を活用したオンラインセミナーサービスなど企業の“コミュニケーションDX”をサポートする様々な製品を展開。現在は事業ドメインを(1)エンタープライズDX事業、(2)イベントDX事業、(3)サードプレイスDX事業の3軸としており、本記事で紹介する防音個室ブース「テレキューブ」はサードプレイスDX事業にあたる。コロナ禍で需要が急増し、2021年第3四半期には、四半期単独での設置台数が過去最大を更新した(※1)

 テレキューブのコンセプトを発表したのは、2017年8月。既にテレワークなど柔軟な働き方が浸透していた同社で生まれた課題から着想した製品だった。

 「テレワークと出社のハイブリッド化が進むことで、『Web会議の場が足りない』という問題が起きました。執務室でWeb会議をしようとすると周囲の話し声を拾ってしまいますし、毎回会議室を借りるというのも現実的ではありません」(間下氏)

 現在は家具メーカーのオカムラが製造を手掛けており、防音性や消防対応を強みとしている。ラインアップも1人用から2〜4人用まで用意。企業オフィスや駅・空港などの公共空間に導入が進んでいる(図表1)。企業においては、業種を問わずリモートでのコミュニケーションを必要としていれば見込み顧客になりうる。コロナ禍以降は、特にオフィスに人が戻ってきたタイミングで問題が顕在化し、企業規模によっては1社で100台以上を導入するケースもあるという。

図表1 企業向け、公共向けのテレキューブ
図表1 企業向け、公共向けのテレキューブ
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サブスクリプションの需要は「予想以上だった」

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この記事の著者

蓼沼 阿由子(編集部)(タデヌマ アユコ)

東北大学卒業後、テレビ局の報道部にてニュース番組の取材・制作に従事。その後MarkeZine編集部にてWeb・定期誌の記事制作、イベント・講座の企画等を担当。Voicy「耳から学ぶマーケティング」プロジェクト担当。修士(学術)。東京大学大学院学際情報学府修士課程在学中。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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MarkeZine(マーケジン)
2022/02/28 09:30 https://markezine.jp/article/detail/38365

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