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サイバーマンデーのオンライン消費額は113億ドル 史上最高額を記録【アドビ調査】

 アドビは、Eコマースの状況を示す分析結果として、2022年のホリデーシーズンにおけるオンラインショッピングデータを発表した。同社が展開する「Adobe Analytics」を通じて得られたオンラインでの商取引データに基づき、感謝祭・ブラックフライデー・サイバーマンデーを含むショッピング期間であるサイバーウィーク(11月24日〜28日)を対象に分析した。

11月28日時点でオンライン消費の前年同期比8.7%

 サイバーマンデー(11月28日)の消費額は113億ドルで、前年同期比5.8%増となった。ピーク時(太平洋時間の午後8時〜9時)には毎分1,280万ドルが消費され、史上最高額のオンラインショッピングの日となった。

 さらに、11月24日の感謝祭(52億9,000万ドル、前年同期比2.9%増)と11月25日のブラックフライデー(91億2,000万ドル、同2.3%増)にも後押しされたことで、サイバーウィーク全体の消費額は353億ドル(同4%増)に達した。

 ホリデーシーズン全体で見ると、11月28日時点で消費者は1,077億ドルをオンラインで消費。これは、前年同期比8.7%増となっている。

 同社は、最終的なホリデーシーズン全体の消費額が2,101億ドル(前年比2.75%増)に達すると予想している。

通常日と比較して玩具は約7割の売上増加

 サイバーマンデーでは、長年人気のあるカテゴリが消費を牽引。2022年10月の平均的な日と比較して玩具は684%、エレクトロニクスは391%、コンピュータは372%増加した。その他、スポーツ用品(同466%増)、家電製品(同458%増)、書籍(同439%増)、宝飾品(同410%増)などのカテゴリでも強い需要が見られた。

 サイバーマンデーで最も売れたのは、玩具ではポケモンカード、レゴ、ホットウィール(ミニカー)、『ミラベルと魔法だらけの家』関連(キャラクターグッズ)、LOL Surprise Dolls(ファッションドール)、『ココメロン~うたってまなぼう~』関連(キャラクターグッズ)、うまれて!ウーモ(育成型ペット玩具)などだった。ゲーム機本体では、PlayStation5、Nintendo Switch、Xbox SeriesX、ゲームソフトでは、FIFA23、ゴッド・オブ・ウォー ラグナロク、Madden NFL 23、NBA 2K23、ポケットモンスター スカーレット・バイオレットなどが上位にランクインした。サイバーマンデーのその他の売れ筋は、スマートテレビ、Apple AirPods、Apple MacBook、タブレット、スマートウォッチ、インスタントポット、エアフライヤーなどだった。

売上好調、大幅な値下げが要因の一つに

 さらに今回アドビはインサイトとして、下記の5点を挙げている。

 一つ目は、大幅な値引きだ。サイバーマンデーでは、エレクトロニクスにおいてピーク時に表示価格から25%オフ(2021年は8%)。その他、玩具が34%オフ(同19%)、コンピュータが20%オフ(同10%)、テレビが17%オフ(同11%)、アパレルが18%オフ(同13%)、スポーツ用品が10%オフ(同6%)、家具が8%オフ(同2%)、家電が16%オフ(同4%)と、同社が調査するすべてのカテゴリでディスカウントが行われた。

 二つ目は、モバイルショッピング利用の増加。感謝祭ではオンライン販売の55%がスマートフォン経由となり、モバイルショッピングの割合は過去最高を記録(2021年の51%から上昇)。サイバーウィークでもモバイルショッピングは好調で、全体の51%(46%から上昇)と同期間において初めて売上の大半を牽引し、サイバーマンデーも43%(40%から上昇)となった。

 三つ目は、後払い決済の利用増加。サイバーウィーク期間中、前週と比較して、後払い決済を利用した注文は85%増加し、売上は88%増加した。

 四つ目は、駐車場受け取りサービス(Curbside Pick Up)の利用減少。感謝祭とブラックフライデーの両日において、オンライン注文で利用されたのは13%。前年の21%から減少した(同サービスを提供している小売業者の場合)。サイバーマンデーではオンライン注文のうち17%の利用となり、2021年の18%から減少した。

 五つ目は、マーケティング投資による影響。サイバーウィーク期間中、小売企業の主要マーケティングチャネルにおいて売上に最も貢献したのは、過去に引き続き検索連動型広告(オンライン売上高の28%)だった。その他の主要な流入元は、ダイレクト流入(同18%)、アフィリエイト/パートナー経由(同18%)、電子メール(同17%)、オーガニック検索経由(同15%)。SNSに直接起因する収益は、サイバーウィーク期間中の総売上の5%未満に留まったものの、そのシェア率は前年同期比27%増となった。

 同社の主席アナリスト、ヴィヴェク パンドゥヤ(Vivek Pandya)氏は、「商品が供給過剰でありながら個人消費が抑制的である状況を受け、小売業者は今シーズン、大幅な値引きによって需要を喚起するという正しい判断を下しました。これにより、オンライン消費は予想以上のレベルにまで加速し、大量購入を促し消費者の興味を引きつけられる主要販売チャネルとしてのEコマースの地位が強化されたことになります」と述べている。

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2022/12/06 08:00 https://markezine.jp/article/detail/40743

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