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【特集】2023年、マーケターたちの挑戦 ──未来を拓く人・企業・キーワード

【音部氏取材前編】2023年は自主的な職住一致で消費が変化する

 コロナ禍で社会、企業、生活者にあらゆる変化が起きたが、2023年はどうなるのだろうか。本記事ではクー・マーケティング・カンパニーの代表取締役を務める音部大輔氏に2023年のマーケティングに関するキーワード、これから起きそうな変化、求められるマーケターの対応について聞いた。

主体的に自宅にいる、自主的な職住一致が珍しくなくなる

――2023年も1ヵ月が経過しましたが、音部さんが今年のキーワードを挙げるとしたらなんでしょうか。

 自主的に自宅に待機してリモートワークをすること、いわば自主的な職住一致とでもいう働き方が珍しくなくなるように思います。2020年に初めて緊急事態宣言が発令されて以降、幾度となく生活者は自らの意志と関係なく、社会的要請で自宅での生活を余儀なくされました。その結果、リモート環境での仕事が定着して郊外に移住する人まで出てきました。

 自宅を中心とした生活はマイノリティでしたが、一つの選択肢になってきたのです。そして、そういった動きが安定してくるのが2023年だと考えています。

株式会社クー・マーケティング・カンパニー 代表取締役 音部大輔(おとべ・だいすけ)氏
17年間の日米P&Gを経て、欧州系消費財メーカーや資生堂などでマーケティング組織強化やビジネスの回復・伸長を主導。2018年より独立し現職。著書に『The Art of Marketing マーケティングの技法』(宣伝会議)、『なぜ「戦略」で差がつくのか。』(宣伝会議)、『マーケティングプロフェッショナルの視点』(日経BP)がある。

――私もリモート環境下で仕事する時間が全体の半分以上になり、自宅で過ごす時間をどう豊かにするか考えるようになりました。

 そうですよね。もちろん、職住一致を選択できない層も大勢いらっしゃることと思います。しかし、読者のようなマーケティングに従事される方の多くは情報交換が仕事の中心ですから、職住一致を選択しやすい可能性があります。たとえば、営業をしている方は取引先、製品、顧客の情報をもとに提案内容を準備して、取引先に提案する。この一連の流れは情報交換と言えます。

 この情報交換のオンライン化が数年間で進行し、多くの方が「リモートで十分ではないか?」と気づいたのではないでしょうか。マーケターも同様に、ベネフィット(便益)は情報として伝達されるので、消費者との情報交換をする仕事となり、リモート環境でも仕事の多くを行えるかもしれません。

 情報の捉え方は様々ですが、リモート環境でも仕事ができると気づいた人が2020年から現在までで圧倒的に増えたと思います。

職住一致がもたらす影響を衣食住で考える

――では、職住一致が増えるとどのような現象が起きるのでしょうか。

 衣食住で考えてみましょう。まず衣ですが、私はバーチャル上の自己表現にお金をかける層が増えてくるのではないかと考えています。

 昨年の夏、衣替え中にネクタイを見て「ネクタイはいまやビジネスのごく限られた場面でしか着用しない」ことに改めて気づきました。ネクタイはバーチャルではなく実体がありましたが、オフィスという今では一種バーチャルな感じもする特別な空間で使われていたアイテムです。実体があるとはいえ、誰かに触られたりする類のものではありません。

 その意味では、ネクタイは視覚情報です。振り返ってみれば、バーチャル空間でのみ通用する、自身の分身が身にまとうアイテムを買うことと、ほとんど同義だと思いました。

 服で自己表現はしないとか、特に服にこだわりがない人もいます。とはいえ、人に会うときや会社に行くとき、多くの人はふさわしい服装を考えて着ていきます。であれば、メタバースやオンライン会議など、バーチャル上であっても、誰かに会うときにデフォルトの服ではない、自分にふさわしい服を選びたくなるかもしれません。

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この記事の著者

道上 飛翔(編集部)(ミチカミ ツバサ)

1991年生まれ。法政大学社会学部を2014年に卒業後、インターネット専業広告代理店へ入社し営業業務を行う。アドテクノロジーへの知的好奇心から読んでいたMarkeZineをきっかけに、2015年4月に翔泳社へ入社。7月よりMarkeZine編集部にジョインし、下っ端編集者として日々修業した結果、20...

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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MarkeZine(マーケジン)
2023/02/20 11:01 https://markezine.jp/article/detail/41359

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