グローリー、東急ストア、伊藤忠食品の3社は、10月7日、リテールメディア事業におけるデジタルサイネージ広告についての協業開始を発表した。

　グローリーと東急ストアでは2024年1月から4月の期間、リテールメディアの実証実験を実施。デジタル広告の効果や、来店客によるサイネージの視聴状況、購買行動の分析などを行った。その結果、店頭のデジタルサイネージ広告視聴をした場合、来店客が潜在的な購買欲求に気づき、対象商品の売り場を訪問した割合や対象商品の購入率が上昇することがわかった。また、広告主にとっても、広告の投資効果を具体的に把握しやすくなるというメリットも認められた。

　両社はこの結果を踏まえ、小売業においてデジタルサイネージ広告を多数展開する伊藤忠食品と新たに協業。デジタルサイネージ広告を視聴した来店客の購買行動分析レポートをさらに高度化する広告主向けサービスを、東急ストア中目黒本店および中央林間店にて開始する。

　同サービスでは、グローリーの認識技術を搭載したAIカメラシステムにより、デジタルサイネージ広告視聴者の購買行動を高度に測定・分析。広告主に対してより効果的な広告配信につながる提案が行える。

　また、来店客のデジタルサイネージ広告視聴率と売り場への訪問率の相関を様々な角度から分析。デジタルサイネージ広告の価値最大化を目指す。

【関連記事】
・ジャパンマテリアル、インタラクティブセンサーを発売　手にした商品と連動してサイネージコンテンツを再生
・みずほ銀行、サイバーエージェントら、広告事業「Mi-Int LinX」を開始　サイネージ配信など提供
・デジタルサイネージ「FamilyMartVision」、他販売チャネルでも広告接触者の購買率が上昇
・西武グループ保有のデジタルサイネージでターゲティング広告が配信可能に　10月7日サービス提供開始
・コナミスポーツ、全国でデジタルサイネージメディアを導入　様々な情報発信やコミュニケーションに活用