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日販を6倍に伸長!ワンスターに聞く、D2C企業の売上を伸ばす「SmartNews Ads」活用

SmartNews AdsのLTVが高い理由

西岡(ワンスター):2つ目は、初動からパフォーマンスが安定している点です。ディスプレイ広告は機械学習の獲得効率が合うまでに時間がかかることがあるのですが、SmartNews Adsは大きなブレが少ないので、テストをする広告プラットフォームとして扱いやすい点です。したがって新規のお取引を始めるときのメディアプランに組み込むことが多いですね。

 また、SmartNews Adsはメガディスプレイメディアの広告プラットフォームと比べてCPC単価が低いので、クリエイティブのページへの来訪数を担保しやすく、LPのPDCAを回しやすいのも特徴です。それにより、勝ちコンテンツをつくりやすいと感じています。出稿面は、ほぼニュース記事中とフィードなので、ユーザー層が安定して傾向がブレにくいところも使いやすい点です。

──LTVの観点から見ると、SmartNews Adsはいかがでしょうか。

西岡(ワンスター):SmartNewsはニュースアプリのため、記事を読み込んで情報を取得するユーザーが多いです。したがって商品のナーチャリングコンテンツもしっかり読み込んでいただけるため、LTVも高くなる傾向にあります。

菅(スマートニュース):LTVが高い理由は2点あります。1つ目は今西岡さんが言われていましたが、ニュースアプリのユーザーなので広告記事もオーガニックの記事と同様にしっかり読んでいただきやすい点です。しっかり商品理解をしてから購入していることが、LTVの高さにつながっていると考えられます。

 2つ目は、年齢層や年収が高いユーザーが多いため、衝動買いではなくきちんと内容を検討して購入する人が多い点が挙げられます。

効果を最大化する新機能「ターゲットCPA」とは?

──SmartNews Adsにて、2023年末にアルゴリズムがアップデートされた「ターゲットCPA」も活用されているそうですが、これはどういった機能なのでしょうか。

菅(スマートニュース):ターゲットCPAは、目標のCPA(コンバージョン単価)を尊重しながら広告配信ボリュームを最大化するアルゴリズムです。アップデート前は、配信開始初動のコンバージョンの母数が少ないと機械学習システムが必要とする学習量を確保できず、配信量がシュリンクしてしまう課題がありました。今回のアップデートでは、学習期間を導入し、配信初動は設定した日予算分を配信してコンバージョン母数を獲得するようになったので、配信量がシュリンクしにくくなりました。広告代理店様や広告主様にとってより使い勝手が良くなったのではないかと思います。

西岡(ワンスター):広告主様の当時持っていた課題にフィットするアップデートだったので、ご紹介いただいてすぐに取り組みました。

──そのとき持っていた課題は、どのようなものだったのでしょうか。

西岡(ワンスター):とある案件でここ1年ほど獲得効率は安定していたのですが、もっと出稿量を増やしたいと考えていました。SmartNews Adsは週末にインプレッションが伸びやすいのですが、ターゲットCPAによって目標CPAを尊重しながらインプレッションの伸びに合わせて自動的に広告の配信量を伸ばしてくれます。したがって獲得効率はそのままの状態で、6倍に伸長できました。

菅(スマートニュース):以前はコンバージョン最大化をご活用いただいており、配信する日予算を設定して、その予算内でコンバージョンを最大化させるという配信でした。したがって土日だけ配信を増やそうと思うと手動で日予算を変える必要がありました。しかしターゲットCPAで配信すれば、CPAを目標内に抑えながらインプレッションが伸びる日はコンバージョンも伸び、伸びない日は配信を抑えるということが自動で行われます。したがって機械学習のためのコンバージョンの母数を蓄積しやすい配信に進化したので、より導入しやすくなったのではないかと思います。

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日販が6倍に伸長! 新機能を活かした取り組み事例

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この記事の著者

平田 順子(ヒラタ ジュンコ)

フリーランスのライター・編集者。大学生時代より雑誌連載をスタートし、音楽誌やカルチャー誌などで執筆。2000年に書籍『ナゴムの話』(太田出版刊)を上梓。音楽誌『FLOOR net』編集部勤務ののちWeb制作を学び、2005年よりWebデザイン・マーケティング誌『Web Designing』の編集を行う。2008年よ...

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

提供:スマートニュース株式会社

【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

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2024/12/03 10:00 https://markezine.jp/article/detail/47343

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